加藤和明:私の教育原理  放射線防護と逆問題

委員会からのメッセージ:加藤和明














                  私の教育原理
 
 筆者には今日の情況はつまぴらかでないが、大学卒業時の知識に照らすと、小・中・高校で教鞭を執るには教師の免状が必要であり、そのためには教育原理の授業を受けて単位を取得しなければならないことになっている。この”足伽”(?)は、大学や大学院で教鞭を執るものには課せられていない。見方に依れば大学/大学院の教師というのは就くのが最も容易な職業である。そんなわけで、筆者も大学教師として生計を立てている。奉職先に限ったことではないが、授業の上手い教師もいればそうでないのもいる。しかし、教育原理を履修しているかいないかは、授業の巧拙にあまり関係はないように見える。連れ合いの父親の専門がいわゆる教育学で、結婚した頃には某国立大学で教育学部長を務めていた。書斎に教育原理と題した書物があったので覗いてみたことがある。中身については殆ど記憶に残っていない。40年近く時間が経ってしまった所為もあるかも知れないが、よほど印象が薄かったのであろう。今恩い起こすことができるのは、「僕の教育原理は”学問の面白さを教えることです”」と、岳父である、この教育の専門家に向かって生意気に言い放ったコトだけである。彼はニコニコ間いているだけだった。
 私のこの教育原理は今も変わっていない。24年余在職した前の職場での官職名は「文部教官」であった。教育者の端くれだったのである。実際に面倒見た学生は京都大学と東北大学から委託を受けた博士課程の学生2名だけであったが、あちこちの大学で非常勤講師を頼まれたので、教壇に立つ機会は少なからずにあった。純粋に教師業をやっているのは7年半前からであるが、実は、最初の就職先でも「原子炉研修所」という名の学校で授業を持たされていたことがある。この問、私の教育原理は一貫して上記のものであった。人間、年を取るにつれ頑固になるようなので、多分死ぬまで私の教育原理は変わらないものと思われる。
分析して考えて見ると、この考えは、勉強というものの本質は独学にあるとの信念に由来する。最近の学生は、試験のできが悪かったりすると、先生の教え方が悪いのだといって文句を付けに来たりする。何かを調べさせても、intemetで調べたけど出てきませんでした、などと嘯いている。すべてに受け身で頭を使おうとしない。行動の指導原理はメダカのそれと変わらない。大勢の流れに身を委ねるだけである。群れて行動することが個体や種にとってのリスクを低減化する一つの方法であるというのは、我々の先祖が長い時間掛けてDNAに刷り込んできた経験的な知恵なのだから、本能の命に従うことを行動の指導原理としている若者達には違和感がないのである。自分の頭で考える力を身に付けざせ、分かるということは納得することだと教えこまなければ、この国は滅んでしまうのではないだろうか。行き着く先が「ハーメルンの笛吹き」とならないことを祈るばかりである。

(茨城県立医療大学)  
放射線教育フォーラム理事  加籐和明



放射線防護と逆問題

1はじめに

 放射線安全管理の要諦はそのためのシステムの設計と運用に在る.設計に当たっては,確たるphnosophyとvisionに裏打ちざれた戦略が必要であるが,それ以前に,関連する学問の知見,とりわけ放射線というものが人体に及ぼす影響についての知見,が必要である.須らく学間というものは発展・進歩するものであり,学術的知見というものも時の流れに従って変化して行く.量的には,一般に単調増加を続けるが,質的にはときに大きな変化も起こりうる.放射線生物学の発展,すなわち放射線の人体に対する影響についての知見の増大,に伴い,現行の放射線防護システム設計において採用されているパラダイムを変更すべきではないかとの指摘がなされている1).このような状況の下,T.Sugahawaは,ICRPが採っている“LNTモデルに基礎を置く防護基準の立て方は順間題”であって,これが,現行の放射線防護体系やICRPが2004年を目途に作業を進めている基本勧告改定案を難解なものにしていると分析し,放射線防護の基準設走法について,“現時点での科学的知見を積み重ねても現実的な基準設走には直結しにくい”という認識から,“一般公衆の防護に重点を置いて,逆間題として放射線の防護体系を考えてみよう”という主張を発表2)した.この呼ぴかけに応えて,この問題について少しばかり考えてみたい.

2逆間題とは
 須らく科学というものは因果関係の存在にその基礎を置いている.これまでになされてきた多くの科学では,原因の量が与えられたとき,結果の量が如何ほどになるかという答探しが主流であった.これを順方向の問題,縮めて「順間題」という.これに対し,因果関係の結果と恩しきある結果が得られたとき,原因(と思しきある量)の大きさを推測・定量する,という仕事がある.結果から原因を推し量るという意味で逆方向の問題,縮めて「逆問題」という.
 医者が患者の身体(の状態)を診察し病名を探るというのは,典型的な逆問題である.熱が高い,頭痛がする,便に出血が見られる,などといった“結果”については,“原因”すなわち病気の種類として候補が色々と考えられるので,結果と原因は一意に対応せず,因果関係は確率的なものとなる.最確病名の推測は蓋然性の論理に従うこととなり,診断の結果は蓋然性を帯ぴる.診察によって汲み出した情報を,既知の知識であるところの見出した症状と考えられる色々の原因(疾病)との相関,それにBaysianstadshcsという統計学の手法を武器に,惰報処理することにより,考えられる様々の原因の量の大きさ(患者がある病気である確率)を定量的に推測するのである3),4).放射線安全管埋の実務においては,空間の放射線レベル,空気中の放射能濃度,物体表面の放射性汚染,などについて,監視対象の状態を“診察”(対象にある働きかけを行って手応えを情報として汲み取ること)し,得られた結果から蓋然性の論埋を使って原因(状態の真の姿)の最確値を推測することが,日常的に行われており,これらも典型的な逆問題である.逆問題との出会い・付き合いは,いわゆる実学の世界では,日常的なことである.

3逆問題としての菅原提案の定式化
 菅原提案は,論文の表題からすると「放射線防護体系」の在り方を包括的に論ずるもののように受け取れ,結ぴの言葉でも,「分かり易い放射線防護を考えた」と書いてあるが,実は,論点が「防護基準の設定法」に限られている.体系の設計にとって最も重要なものは因果関係の記述であると筆者には思われるのだが,ICRPの新体系案においてもこの管原提案においても,この点については従来のものを引き続き便用するものとしている.すなわち,原因の量であるdoseと結果の量であるriskの概念の規走法については一切論じられていない.リスクの受容(または許容)レベルを定め,リスク係数(単位線量の斎すリスク)を介して管理対象量である線量に換算するという手法をそのまま踏襲している[システムと体系は通常同義語として使われるが,菅原論文では使い分けられており,システムは「仕組み」「機構」を意味するもののようである.
 放射線防護の体系つくりに際しては,リスクの受容レベル設走も重要であるに遠いはないが,より重要で,より本質的な問題点は,影響の一過性/蓄積性についての知見を整理し,影響の発現制御に用いる量の具現条件としての加算性との整合をどのように取るかを検討することにあるのではなかろうか,リスクの受容レベルは,リスク係数の線量依存性や,着自している影響発現に寄与する線量の閾値存否にはかかわりなく,設定可能である.“リスク受容レベル設定論”の中核は“安全の哲学”であるべきであるが,現状は,現行の体系にしろ改定案にしろ,職業人に対する管理基準と一般人に対するそれを何故区別しなければならないかという質間にすら満足に答えられない,という意味で不充分である.筆者は,「疫学的に検出が困難なリスクのレベルは“安全のレベル”に在る」と考え,「安全管理の基準を職業人と一般人を対象に2本立とする必要性はない」と考えるものである.安全の基準は社会との契約として定められるべきものと考えるが,疫学的に検出が困難なリスクのレベルを“安全のレベル”であると考えることには,多くの社会が合意するのではないだろうか.誤解しないで欲しいのは,管理基準をこの“安全のレベル”にせよと主張しているのではないということである.線量一影響の関係に閾値があるからといって防護基準をそこに設定しなければならないというものではないことと同じである.不確定性・不確実性を伴う確率的(stochastic)な事象については,「生起確率がある数値以下の場合これを起こらないものとして処理することを実践上の標準とする」という安全哲学を,1954年に既に唱えている数学者がいること5)を最近知った.菅原提案は,このような放射線防護の基準設定にあたっては,思考の方向を,原因から結果へという順方向から逆転させよとの主張である.基準を決める際に自然放射線のレベルを重視することと社会の合意形成という形をとることが望ましいとの主張も含まれている.しかしこれらは,いわゆる逆問題の課題とは言い難い.結果を示す量から原因と考えられる量の値を推測するという形に問題を走式化できないように思われるからである.

4結び
 問題は,関連する学間分野が発展段階にあり,必要とする知見が十分に得られていないときに,システムの設計を如何に行い,後に自ら蓄積した経験とその関連学間の発展・進歩に伴う知見の増加をどのようにfeed‐backして行くか,ということである.情報・知見が乏しい状況では,安全側に立って方策やデータに尤度を持たせるということは,夙に理に適うことであり,推奨されるべきことである‘安全尤度が過大であると判明したとき,feed‐backが迅速・適切にかかる仕組みを創り出す工夫をしなければならない.安全基準が緩和される方向には,このfeed‐backがなかなか掛らないところに間題があるのである.菅原提案は,安全基準の緩和に限らず,システムの設計や改善に際しては,思考を逆方向で行うことが重要との指摘と受け止めたい.システム導入の目的・意図が現行システム導入時と変わらない,という前提で議論を進めて来たが,話の筋道は,目的・目標に変更があった場合に対しても同様に当て嵌まる.最後に,因果関係が蓋然性の論理で記述され,ある結果をもたらすことの出来る原因が複数考えられるとき,得られた結果から,候補原因のそれぞれに対する起因確率の最確値を評価するという仕事は,過剰被曝者に発がんが見られたときの,補償の合理的方策追求にも役立つものと恩われる.