１．はじめに 　交通災害や人命に関わる犯罪、最近ではSARSの恐怖など、現代社会はリスクの蔓延した社会であると誰しもが感じているに違いない。台風や地震など、自然現象に起源するリスクは、それが不特定多数の人々に共通に及ぶこととも相俟って、不可避的であるとして人々が受忍する感覚は強い。しかし、科学技術に関してはその利便性が十分に大きく、従って、それに起源するリスクが自発的に受け入れられるものでない限り、人々の忌避感が低減することはない。こうしたものの代表的なひとつが、原子力や放射線の利用技術であろう。 　従来、これらの技術に係っては、行政や事業者は主として利便性を中心として、自身が知って欲しいと願う事柄についてのみ人々に情報を提供してきた。しかし、チェルノブイリ事故以降、人々は原子力や放射線のリスクに改めて注目してきた。これらを扱う技術の（人々から見れば不信感を高める）機微性の故や、不正、隠蔽事件の発覚、JCO事故などの重大事故の発生などのため、原子力や放射線技術には隠されたリスクがまだ十分に存在するのではないかとの危惧の念と、それが醸す不信感は近年、人々の間で急速に高まったかに見える。 　図１は2002年12月、福井県民および大阪市民を対象に、（財）若狭湾エネルギー研究センターが行ったインターネット利用の社会調査結果であり、わが国の高速増殖炉に係る利便性と危険性に関する情報提供の希求度を地域毎、性別毎に見たものである。人々がリスク情報を知らせて欲しいとする希求度は高く、いずれの地域でも８割もの人々がリスク情報の開示を望ましいと感じている。これは、「役立つ側面」を中心とした従来の情報提供は提供者側の思い込みによる一方的な提供に過ぎないものであり、情報の受け取り側に立った、受け取り手の欲する情報は十分には提供されては来なかったためであるとも解釈できよう。原子力や放射線のリスク情報を人々が求めるのは、原子力という国家的な規模の、将来にわたる技術を判断しようとする場合、人々にとっては当然の「知る権利」の主張でもあると言える。リスクコミュニケーション（RC）とは、人々のこのような要望に応えるひとつのコミュニケーション方法である。 　　2．RC資料の試作過程 　RCの目的は人々を説得することではなく、それをもとに人々が自身で正しく判断がおろせるような情報を、人々の立場に立って、利便性や危険性を区別することなく、人々にわかり易い形で、歪曲や誇張することなく正直に提供することにある。こうした情報提供の結果、人々が対象を正しく理解することになれば、それが情報提供者への信頼につながることは言うまでもない。上述のとおり、人々はわが国の高速増殖炉についてその危険な側面の情報をも知らせるのがよいと感じており、それに係る十分な提供を望んでいる。ここでは例として高速増殖炉の蒸気発生器伝熱管破損事故を例に採り、それに係るリスク情報の伝達を検討しよう。以下に述べる内容は参考資料 1)に記したものである。 　一般の人々に対する蒸気発生器伝熱管破損事故の従来の説明では、図2に示すように、事故が発生しても技術的に十分な対策が施されているため、「安全性」に問題はないとするところに重点がおかれていた 2)。こうした説明では、その構造物の一部が破断した場合にどのような困った現象が生起するかや、破断の影響がどのように環境や人々に影響を及ぼすかなどについて言及することはなかった。人々の視点に立つ場合、知りたいことはその構造や働きではなく、それが事故を起こすものであるか否か、事故の場合にはどのような様相となるか、どのように自身や身の回りに影響が及ぶか、そうした事故に対する対策は技術的、社会的にどのように立てられているか、どのように補償されるか、総じて、事故発生の場合でもどれ程安心しておられるものであるかについてであろう。 こうした情報提供と、さらに人々からの質問受け入れとそれへの回答とが、ここでいうRCなのである。 　著者等はこの伝熱管破損事故に係る印刷体RC資料の試作を行った。この試作過程は、(1)対象層の設定と伝達内容の検討、(2)試作資料ドラフトの作成、(3)アドバイザリー委員による試作資料の評価、(4)それに基づく資料の改変とアドバイザリー委員による評価の繰り返し、および(5)住民代表への提示と意見の聴取、の手順で実行したものであるが（本作業では実施していないが）最終段階(5)での評価は再び(1)へフイードバックして、内容の向上を図ることが必要である。 　過程(1)では初めに対象層と（例えば、説明会用の配布資料などの）資料の使用環境を設定し、それに基づいて蒸気発生器のRCに係って人々に伝達するべき内容を検討する。ここではRCの基本的視点に立ち、人々が知りたいと思っている（と著者等が椎測した）情報、すなわち、事故はどのようなことで発生するのか、それはどのような性質のものか、リスクは人々自身にとってどのような意味を持つのか、そのリスクをどのようにして回避するのかなどを、人々の認識枠組みに即した方法で伝えることを旨とする。リスクを効果的に伝えることは、必ずしも専門家が科学的に正確に表現することと同義ではない。蒸気発生器の場合には、高速増殖炉ではなぜ危険といわれるナトリウムを使用するのか、高速増殖炉では蒸気発生器がなぜ必要となるのか、蒸気発生器伝熱管の破損によってどのような現象が発生するのか、ナトリウム−水反応の発生を抑えたり影響を小さくするためにどのような設備対応をしているのか、こうした反応で生成した物質はどのように処理されるのか、この反応が生じた結果、人々にどのようなりスクを及ぼす可能性があるのか、そうした可能性に対する社会的な対応策や措置はどのように取られているのか、人々に被害が及んだ場合、どう補償されるのかなどが全体として伝えるべき内容となろう。しかし、対象層の違いや説明に利用できる時間の長短により、説明構成や訴求の中心点を変更することが必要であり、そのために複数種の資料作成が必要となる。 　このような事情から本作業の過程(2)では、(a)オピニョンリーダを対象とした基本的な説明用資料、(b)一般の人々を対象としたOHP形式の全般的な説明資料、(c)一般の人々を対象とした蒸気発生器伝熱管破損事故説明に特定したパンフレット、(d)一般配布用のパンフレット、およぴ(e)ホームページ掲載用記事の5種類の資料の試作を行った。これらの試作晶は（女性２名、男性４名の）蒸気発生器の専門家および広報活動専門家からなるアドバイザリーグルーブに提示し、その評価を受けた。著者等のグルーブはこれらのアドバイザーの意見に従って新たな試作品を作成し直し、再びアドバイザーの評価を受けるとする過程を前後3度にわたって繰り返した。 　こうしたRC資料作成では通常の資料作成と同様に、対象層の属性を十分に認識し、対象層が日常用いている用語と概念の範囲でわかり易い表現をすること、対象層の注意や関心を引き付ける工夫をすること、必要な情報はできるだけ盛り込むと同時に、複雑になりすぎないこと、技術ではなく、どのような現象が発生するのかを示すこと、理解を助けるために文章だけではなく、図表やイラストも用いることなどの考慮が必要であるが、さらに、対象層に伝える側の価値判断を押し付けるようなものではなく、判断のための情報をメリット、デメリットの双方にわたって公平に提供することなどが重要なこととなる。以下ではこうして作成した資料のうち、(b)一般の人々を対象としたOHP形式の全般的な説明資料、および(d)一般配布用のパンフレットについて紹介しよう。 　図３に試作資料(b)の一部図面を示す。当資料は高速増殖炉「もんじゆ」やそのPR館等への見学者、各種のセミナーや説明会への参加者など、自らの意思で説明を聞こうとする人々を対象とするものであり、OHP用図面9枚から成る。これらでは、�@一般の人々が最も疑間に思っており、また危険だと考えている事項、すなわち「もんじゆ」ではなぜナトリウムを使うのかに答えるもの、�A「もんじゆ」ではなぜ蒸気発生器が必要なのか、�G蒸気発生器では何らかの原因で管に穴が開き、水の漏れることがあること、穴の大きさによって様々な規模の事故となること、�Cこうした水漏れの場合、享故の拡大を防ぐためにどのような運転対応や社会的対応をするのか、�D水漏れの場合、ナトリウム−水反応によって発生する水素ガスの圧力上昇にどう対応するのか、�E同時に発生する苛性ソーダはどのように処理するのか、�F大気中に放出される水素ガスはどのように処理されるのか、これは周囲の人々や環境にどう影響するのか、�G処理されずに残る苛性ソーダはどうされるのか、また、それは周囲の人々や環境にどう影響するのか、さらに、�H人々や環境に影響を及ぼす事態に立ち至った場合、人々はどのように補償されるシステムとなっているのかなどについて、事故の経時的過程を追って説明するものである。 　さらに図４に、試作資料(d)の一部図面を示す。当資料は「もっと知りたい『もんじゆ』とナトリウムのこと」と題する横長三析り、両面印刷のパンフレットであり、一般の人々や高校生、専門学校生などを対象層としたものである。伝達する内容は上記試作資料(b)と基本的に同一であるが、一枚の図版に全体をわかり易くまとめたものである。 　こうして作成した試作資料を、次に、一般の人々がどのように評価するのかについての調査を行った。調査は原子力施設立地地域（福井県美浜町、ｌおよび敦賀市）に居住する一般の中年齢女性層４名、および男性１名に提示して、その所感を聴取した。これらの男女性は原子力に関する知識度が一般の人々よりも高く、原子力発電に対する理解や協力度も深い人々である。上記の試作資料については、以下のような意見が得られた。 1) 人々はナトリウムを恐ろしいものだと思っているが、その性質についてはほとんど何も知らない。ナトリウムについて、もっと十分に説明すべきであろう。なぜ水ではなく、ナトリウムでなければならないのかが納得できる形で表示されていない。高温のナトリウムが高温の水と反応するというが、具体的にはどのようなイメージなのか、そうした激しい反応が起これば施設にはどのような被害があるのか、建物内で火災は発生しないのかなども明らかではない。さらにこれらに関違して、例えば圧力開放板というものは、圧力がどれ位に高まれば破壊するものなのか、すなわち、通常の何倍程度となれば破壊するものなのかや、もしそれが破壊しない場合には、事態はどうなるのかなども説明すベきであろう。 2) 試作資料は、技術内容を十分に知った人がそれを簡単に述べようとしている形で作成されている。一般に事故時の情報発信に関しても、従来は、人々がどういうことを知りたいかに敏感に反応したものとはなっていない。当試作資料も人々の理解のレベルでなぜそうなのかや、なぜナトリウムなのかなど、初歩的だが根木的な疑問に答えるものになっているとは思われない。 3) 言語表現に気配りが必要である。例えば発生した水素が「燃える」とするのではなく、安全のために「燃やしている」のだとするような二ュアンスを込めるべきであろう。一般に、危険と思われる情報だけではなく、そうではあっても環境や人体には無害であるとする安心情報や、有効な対策情報も同一の紙面に含ませるべきであろう。また、危険情報の発信は重要であるが、RCの考え方が行き渡っていない現状ではその情報を悪く取る人も現れよう。どの程度のレベルの危険情報までを提供するかについては、熟慮する必要がある。 4) パンフレットではレイアウトの良し悪しや紙面構成によって伝わる印象は全く異なる。対象層をどこに置くかなどを初めに十分に吟味するとともに、紙面中にはQ&Aなどの、さまざまな説明形態も含めたほうがよいなどである。さらに、一般にリスク情報を伝達することに関しては、以下のようなコメントが得られた。 5) 原子力施設立地地域の人々にとっては、原子力発電所は単に一種の工場なのだとする意識が強く、それ故、リスクについては無関心の度合いも高い。そのような地域で原子力の危い側面を伝達することが果たして良い結果につながるのか。高速増殖炉については細部の事故可能性やその対応策の説明よりも、何故わが国では高速増殖炉開発が必要なのかを人々が納得するかたちで説明することのほうが重要であろうなどである。RC資料の質の改善には、人々のこうした意見の反映が不可欠である。 　　３．おわりに 　RCの基本的姿勢は、情報の内容や種類に関わらず当該事項に係る全ての情報を利害関係者間に開放して情報の共有化を図るところにあり、それを基に人々が共考し、共働するところにある。従って、RCとは「危険な側衝のみの情報提供である」などでは、もとより、ない。従来、わが国では情報提供者が自身に不利な情報を公開することははとんど皆無であった。たとえメリット情報内にデメリットやリスク情報を含ませる場合であっても、そうすることによって結局、より説得力が高まり、有利となるとする意識のもとで行われてきた。原子力技術のように全国民的で、一国の将来に直接関わるような問題では国民全体が利害関係者となるが、このような問題の情報はもはや行政や事業者のみに帰属するものではあるまい。リスク情報をも含めてあらゆる情報が人々にわかり易い形で、広く開放されることが望まれる。原子力RCは、こうした方向へのひとつの有力な手段となるものである。しかし、現在、わが国の社会では（前章での住民意見にもあるとおり）、リスク情報提供による人々の不安の高まり、すなわち「リスクコミュニケーションのリスク」をも考慮する必要があり、どのような質の、どの程度までのリスク情報を、どのような媒体によって提供するのが人々との共考のために、さらにそれを通して信頼関係の構築のために最も有効であるかについて、十分な検討が要請されるところとなる。原子力RCの成否は結局、行政や事業者が当該問題に係って人々と共考し、共働することの必要性と重要性をどれ程真剣に、危機感をもって考えているかにも依ることになろう。 　　参考文献 1) 大西、土屋、関口；「ナトリウム技術に関するリスクベースコミュニケーションの検討」、日本原子力学会2003年秋の大会予稿集M09 2) 「やさしい高速増殖炉の話」（1995発行、2000改定、核燃料サイクル開発機構）