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１．科学技術の危険性と利便性の感受：その実態
どのような科学技術であっても利便性とともに危険性も伴い、二律背反的なものであることは誰もが認めるところであろう。一般に、社会的に受容される科学技術は、危険性よりも利便性のほうがはるかに大きいと人々が判断するものに限られよう。従来から多くの研究者によって科学技術の危険性や利便性、または末知性や恐ろしさなどのディメンション上で、科学技術相互間での相対的な位置付けが試みられてきている。これらの結果から、原子力や放射線、遺伝子工学などの未知性が大きく、なじみの薄い科学技術に対しては、人々の捉え方には強い特異性が見られることが指摘されている (1)。すなわち、一般の人々は科学技術の専門家に比べてこれらの科学技術を忌避する態度が極めて強く、これらの科学技術に対しては強いリスク感を抱いているのである。ここでは、人々の忌避感が実際にはどの程度であるのかを社会調査データをもとに見てみよう。さらに、ある種の科学技術に対する人々の強いリスク感が何に起源するのかを検討しよう。以下では、初めに筆者等の実施した社会調査の内容を簡単に記しておく。
この調査は1998年10月、科学技術の代表例として原子力を選び、一般の人々と原子力を専門とする研究者を対象にして同一質問を行ったものである。研究者は科学技術を偏見のない観点から提え得る人々であると仮定して、研究者を基準に一般の人々の特異性を見ようとしたものである。一般の人々に対しては都市部（大阪市）で1000人分、地方（福井県）で1500人分だけのデータを、二段階無作為抽出法で取得した。一方、原子力を専門とする研究者には調査票を郵送し、記入された調査票を郵送法により回収し３５０人分のデータを得た。
調査内容は調査対象者の属性の他に、原子力や放射線技術を含む10種類の科学技術（自動車（以下の図中ではAutと略記する）、航空機（Air）、原子力発電（Nuc）、化学薬品（Chem）、高遠増殖炉（FBR）、遺伝子工学（Gen）、医療用放射線（Med）、たばこ（Tob）、食品への放射線照射（Rad）、高圧送電線（Volt））に対する関心や、以下の(1)から(11)のような側面での利便性や危険性の認識程度を問うものである。すなわち
(1)総合的な利便性の程度
(2)経済的側面での利便性の程度
(3)衣食住や健康の面での利便性の程度
(4)安心して生清を送るという面での利便性の程度
(5)個人の楽しみや満足という面での利便性の程度
(6)総合的な危険性の程度
(7)科学技術者が危険性を解明していると思う程度
(8)人命に関わる事故が起きる（推定）確率の程度
(9)一回の事故や害で死亡する人の（推定）数の程度
(10)その科学技術が原因で、目本国内で一年間に死亡する人の（推定）数の程度、および
(11)恐ろしさを感ずる程度
である。
上記の項日(2)－(5)および(7)－(11)は、それぞれ総合的利便性(1)および総合的危険性(6)を構成すると考えられている要因である (2)。さらに、
(12)対象者が持つ原子力技術に関する知識量の程度
(13)それぞれの科学技術に対する関心の程度
(14)各科学技術についての「良いニュース」と「悪いニュース」の例を与え（例えば「原子力発電」の場合の良いニュースは「原子力発電は地球温暖化を防ぐ有力手段である」とする内容のもの、悪いニュースは「原子力発電所事故」に関するもの、などのように）、それらの内容がニュースメデイアで報じられた場合の印象の程度についても質問した。
以上の全質問には、最も低い程度（その程度の指標（またはスコアと呼ぶ）を-3とし、程度の一段階の高まりとともに指標値を＋１だけ増大させる）から最も高い程度（その程度を＋３とする）までを七段階に区分した選択肢を設け、回答者がいずれかの選択肢を選択するような形式とした。以下では“程度”をこの指標値によって表すものとする。この場合、負の符号を持つ“程度”は弱く（または小さく、少なく）、正の符号を持ち絶対値の大きいもの程その“程度”は強く、大きく、かつ多いものとなる。従って、程度０は“どちらでもない”などの中庸状態に対応することになる。これらの調査結果のいくつかを、以下に示そう。
図１に10種の科学技術に対する一般の人々の総合的利便性および危険性の平均の程度を、研究者全体の平均的な程度と合わせて示している。自動車およびたばこを除いて、科学技術に対する人々のリスク感は研究者のそれに比べて強く、逆にたばこを除いては、科学技術に対する利便性の感覚は弱い。特に、原子力発電およぴ食品への放射線照射については、人々と研究者の間での危険性を感受する程度の差が、前者では（危険性の程度に関する人々の平均値‐研究者の平均値＝）2.2、後者では1.9となる。これらの程度差は、程度差の最大スケール幅が3－（－3）＝6であることを考えれば、極めて大きい。さらに、これら二種の技術の利便性についても著しい違い（原子力発電の利便性の程度に関する人々の平均ィ直一研究者の平均値＝－0.9、一方、食品への放射線照射に対する利便性の程度の差は－1.2）が存在する。これらの両技術は10種の科学技術中、人々と研究者間での認識差の大きいものの上位二つであり、高速増殖炉、高圧送電線、および医療用放射線などがこれらに続くものとなる。研究者との比較とは別に、一般の人々の原子力発電や高速増殖炉などの原子力技術に対する絶対的に強い危険性の感覚にも注意する必要があろう。
図２に各々の科学技術の危険性がどれほど解明されているか、その解明度の認識程度、すなわち未知性（解明度の符号を変えたものを、ここでは簡単に未知性としている）を恐ろしさに対してプロットしている。原子力および放射線の技術（Nuc,FBR,Med,Rad）、および高圧送電線については、人々と研究者との間での解明度の認識程度が著しく異なる。また、一般に科学技術の未知性に対する人々の判断の幅（－0.3～1.4）は研究者のそれ（－0.8～1.9）に比して狭いことにも注意したい。研究者が科学技術の進捗状況を正しく把握している集団であるとすれば、人々の判断幅が狭く、かつ中庸程度の判断をおろすこと、すなわち、自動車、航空機、たばこ等の日常身近に接する科学技術を除外すれば、他の科学技術の解明度の程度が０近傍に集中することは、これらの科学技術に対して人々自身が信頼できる知識を持たず、自信がなく、主体的な判断がはなはだ困難な状態にあることを示しているとも解釈できよう。1996年の国際比較調査によれば、我国における人々の科学技術に関する知識レベルは先進国中最低であり、科学技術に対する興味の度合いが著しく低いことが指摘されている
(3)。当図から読み取れる傾向もこの指摘の正しさを裏付けるものであり、人々に対する科学技術の広い啓蒙や社会教育が強く要請されるところででもある。
 
個々の科学技術について、どの程度の人々がどの程度の恐ろしさを感じているかを次に見てみよう。図3には一般の人々が代表的な科学技術に対して持つ恐ろしさの分布を示している。（図示してはいないが）研究者はいずれの科学技術についてもほぼ同一の、図3中の自動車（Aut）のそれに類似した恐ろしさの分布を示す。目常広く接する科学技術、例えば自動車については、研究者と人々の両者間で恐ろしさの分布に基本的な差異はない。放射線技術（Rad）に対する人々の恐ろしさの分布は自動車のそれと類似しており、これは放射線技術の詳細に関しては知識量が乏しく、人々が中庸程度の選択肢を選択したことに由来する可能性が大きい。原子力技術を除く他の科学技術についても、自動車と比較して顕著な違いはない。しかし、二種の原子力技術（Nuc,FBR）に対する人々の恐ろしさの分布はこれらとは著しく異なり、ともに恐ろしさの方向に強い偏りを持っている。この分布形状は男女の性別にはほとんど依存しないが、恐ろしくはないとする方向に強く偏る研究者のそれとは全く逆の様相を呈している。考慮した科学技術中、特別に原子力技術に対してのみ人々は否定的な方向に強く偏った感覚を有するが、これは換言すれば、原子力に係る知識が研究者のそれに比べて著しく否定的な質を持つものであることを意味するともいえよう。実際、「高速増殖炉（もんじゆ）」およぴ「放射線」の言葉から人々はどのような言葉を連想するかについて調べた結果(4)では、一般の人々の違想言語は研究者のそれに比べて、事故、危険、恐怖、爆発、放射能もれ、癌、原爆、白血病などの、これらの技術の否定的側面やマイナスイメージを含むものが極めて多くなることが分かった。こうしたことから、両者の間では知識の質にも明らかな違いのあることがわかる。
図4および5に、質問(14)における良いニュースおよび悪いニュースに対する印象度の程度を、質問(13)で得た関心の程度に関してプロットしている。科学技術に対する人々の関心度の幅（0～1.5）が研究者のそれ（－0.5～2.5）に比べて狭く、中庸程度からやや正方向の値を取るのは、科学技術に対する知識や関心に欠けた状態を示す可能性の強いものであることは先に指摘したとおりである。良いニュースに対する人々の印象度の程度（図５）は、関心度の強さにほぼ比例するといってもよかろう。興味は強いが良いニュースへの印象度が薄い原子力技術（Nuc,FBR）を除いて、研究者の場合にもこの傾向は成り立つ。
 
一方、悪いニュースの印象度（図６）では、研究者については（自動車の場合を除いて）関心度にほぼ比例すると言えるが、一般の人々の場合にはほとんど全ての科学技術についてこの比例関係から外れ、関心の程度とは無関係に強い印象度を持つ。特に（二種類の）原子力技術については悪いニュースの印象度の絶対値が最も大きいこと以外に、良悪両ニュースに対する印象度の差、すなわち、原子力発電および高速増殖炉に対して、（悪いニュースの印象度奥いニュースの印象度）がそれぞれ1.1および1.2という値についても、航空機の1.5に次いで大きい（航空機の場合に印象度の差が大きいのは、墜落事故などの悪いニュースは人々にとって衝撃的であり、実際の事故では犠牲者数が大量で、かつ悲惨であることを、過去の二ュース報道から人々は充分に知悉していることによるであろう）。従ってこのことから、原子力技術の場合、良悪両ニュースを同量だけ受けた場合であつても、悪いニユースの印象は良いニュースの印象で補償されることは決してなく、一般の人々の内には悪い印象のみが強く記億されることになる。こうした偏った記憶の傾向は、我々が通常知覚しているところと矛盾するものではなかろう。
２．人々とメディアとの係わり合い
ニュースメデイアからの原子力に係る従来の報道では、原子力施設での事故や故障、住民反対運動や訴訟などの悪いニュース量は、原子力研究成果や新施設運開、原子力行政や計画などの悪くはない内容のニュース量とほぼ同程度であった
(5)。しかし前述のとおり、悪いニュースはより強い印象を残すため、原子力に対する人々の記憶はネガティブな内容で支配されることとなろう。従って、ニュースメデイアの他に、例えば教育システムなどの、何らかの手段でネガティブではない原子力情報を多量に受け入れない限り、原子力に関する人々の知識の質は極めてネガティブなままでとどまることになろう。図５および６の比較から、人々に内在するこのような強いネガティブな印象は原子力技術について最も強いが、原子力技術に限らず考慮した全ての科学技術に共通の傾向であり、現代の人々が科学技術の可能性に対して否定的、かつ懐疑的であることを強く示唆していると言えよう。こうしたメディアと人々との係わり合いがリスク感を生み出す可能性について、原子力技術を例にさらに検討しよう。
一般の人々は原子力技術などに代表される非目常的で、難解、かつ特殊な技術に係る情報や出来事などを、学校教育や自発的に参加する社会教育システムなどを除外すれば、通常、新聞、テレビ、書籍、雑誌などのニュースメディアがつくる情報環境から獲得し、人と人との会話、すなわちパーソナルコミュニケーションなどから得ることはほとんどないであろう。したがって原子力技術に関しては教育システムやパーソナルコミュニケーションからの影響は小さいとする場合、人々の知識の質と量は社会の情報環境の質と量、およびそれに対する人々の接し方や感受性の双方に支配されて決まるとも言えよう。こうした場合、原子力技術に対する人々の知識量は主として、（ⅰ）メディアが報道する原子力情報の量、および（ⅱ）原子力技術に対する関心度の双方に、一方、原子力技術に対する知識の質は主として（ⅲ）原子力情報の質、および（ⅳ）人々自身が内に持つ原子力に対するイメージの両者に依存して決まることになるであろう。すなわち、こうした因子が共鳴し会う結果として原子力技術に対する知識の質と量が決まることになろう。
原子力に対して人々が抱くイメージは核爆弾、核戦争、死、癌などを連想させるものであり、恐怖感に満ちたものであることは指摘されるところである (6)。核の恐怖を経験しない人々がこの種の恐怖につながる技術としての原子力を知るのは、既述のとおり、教育システムやパーソナルコミュニケーション、またはメディアの作る情報環境を介してである。原子力を恐ろしいとするメッセージをこれら教育システムやパーソナルコミュニケーション、またはメディアが発信する場合、（人々は元来、ネガティブな側面を持つ事柄に対して興味を抱き、注目するところが大きいので）原子力の恐ろしい側面を人々は強く記憶することとなろう。社会の情報環境が原子力の肯定的側面とともに、この技術のリスク感や恐ろしさを誘起させる側面をも持つものである場合、図６に見るように、人々は否定的な報道により強く反応し、より強い印象を抱く結果、否定的な記憶をより強く残存させることになる。人々のこのような反応や感性に対して、ある種のメディアは世俗的、商業主義的見地から（1980年代後期から90年代前期にかけてのいわゆる「広瀬隆現象」などのように）（再び）新たな恐ろしさを含むメッセージを送り、人々の注意を引き続けようとするかもしれない。たとえメディア全てがこのような意図を持たない場合でも、メディアの多くは原子力に係る否定的な事象の発生のたびごとに逐一報道し、そのつど原子力に係る情報環境を否定的なものに変えてきた。
人々の抱く原子力に対するイメージが恐怖感の強いものである場合、原子力情報の否定的な成分からのみならず、それ以外の否定的ではない成分や原子力情報以外の成分に起源しても連想的に恐怖感の想起をもたらすこととなるので（7)、原子力の否定的な傾向は一層拡大されよう。このため、原子カ技術に対してはより強い恐ろしさを感受することとなる。このような過程を繰り返すことによって、原子力技術は恐ろしいとする人々の知識の質と量は再生産され、しだいに定着することになるであろう。情報環境が強く作用するとするこのような仮説に従えば、人々が原子力に対してどのようなイメージを抱くかは、メディアからリリースされる原子力情報の質や量に大きく依っているといえよう。
ある種のメディアが原子力を恐ろしく危険な存在だとして報ずるのは、実際に原爆の悲惨さやチェルノブイリ事故などの例が存在することに加え、それが「核」に直結する技術であることにもよるであろう。不安を抱かせる危険な存在としての側面を人々に提示するのは、開発推進者側の暴走を常に批判的に監視しておく必要があるとメディア自身が考えるためであろう。核拡散防止や核物質防護などの側面から原子力は元来非公開の部分を有するが、原子力に係るこうした情報の非公開性や、直接、核にはつながらない部分での隠蔽をも含めて、メディアは隠された情報を人々に知らせる義務があるとして、開発者側の情報公開の不完全性を糾弾してきた。こうしたことのため人々は、何か恐ろしいもの内部に隠した技術として原子力を捉えることになったともいえよう。
従来、特定の科学技術のある側面が恐ろしいとメディアが報ずる場合でも、その報道の多くは一過性であり、またその対象とする技術に対して多くのメデイアが共通して、同一のスタンスに立って注目する状況は少ない。しかし原子力技術のみは、その開発の最初期からメディアの多くが既述の意味での注目をし続けてきたものである。このため、その経年的な報道量は他の科学技術に比較して圧倒的に大きな量となっている (5)。メディアは、他の科学技術の場合にはとても報道し得ないような、例えば落雷のため原子炉が自動停止したことなどのような些細な事柄や、新たな燃料棒を搬入したことなどのような細部に至るまで、原子力については報道してきた。このような、原子力のみに限った詳細な報道は既述のとおり、核につながる危険な技術としての原子力を社会的に監視する必要があるとメディア自身が判断してきたためであり、このために原子力は我国ではその開発の最初期から一つの重要なニュース議題であり続けてきたためである。原子力開発が無定見であってはならないとする強い警戒心と非公開性を帯ぴる開発推進者への批判的な姿勢は、そうした報道姿勢を取ることがメディアの務めでもあり、また正義でもあるとの認識もあって、メディア内部の世代交代にもかかわらず、先人から後人へと引き継がれ、メディア自身のカルチヤーとして確立されたものとなっている (8)。こうした姿勢の上に立った高頻度の報道は、原子力技術のみが高い事故確率や大きい死亡者数をもたらすとの認識を人々に植え付けることとなったと言える。また、原子力事故のカタストロフィー性、事故の非可逆性と非制御性、遺伝障害の残存性、発生する障害の晩発性と致命性などをも人々に認識させることともなった。こうした認識は原子力に対する固定されたイメージを形成し、多くの人々に共通した、原子力技術に対する恐ろしさを培う源になったといえよう。
図６には、原子力に関するメデイアや教育システムと一般の人々との関わり方（の概念モデル）を示している。このモデルによれば、原子力事象が発生した場合、はじめにメディアのカルチヤーフイルターを通して報道されることになるが、こうして作られる情報環境と社会教育、学校教育システム、およびパーソナルコミュニケーションなどによって、人々の中には否定的な方向にバイアスされた質と量の原子力知識が蓄積されることになる。新たな原子力情報は人々のこうした質と量の知識を（フィルターとして）介して人々自身の中に取り入れられるため、人々の知識の質と量はしだいに、否定的方向に強くバイアスされたものに変化することになろう。メディアが世論調査や社会調査などによって人々の態度や感じ方の変化を察知するならば、人々の意識に沿った方向での報道を重視するメディアは、ゆるやかな時間スケールで自身のカルチヤーを変容させることになろう。
このモデルでは、社会教育や学校教育システムは原子力報道が作る情報環境とともに、人々の原子力知識の質と量を規定するものとなっている。現在の我国ではこうした原子力をも含めた科学技術の教育システムに少なからぬ欠陥が生じており、人々に対する正しい知識の質や量の供給源にはなり得ていないとの指摘がある (3)(9)。実際に教育システムが有効な働きをなしていないならば、人々の原子力知識は主として情報環境に支配されて決まることとなろう。情報環境の特性は上述のとおり、原子力報道に大きい重みを置くものであり、良悪両ニュースに対する人々の感性や印象度も既述のように否定的なものに強く偏る特性を持つならば、（科学技術中でも特に）原子力のみに
人々が強い危機感を抱き、恐ろしさを感ずることになるのは当然の帰結であるとも言えよう。
(1) P.Slovic."perception of Risk and Radiation", Rad.Prot.Dos.,68(1996),pp.165-180
(2) G.T.Gardner and L.C.Gould, "Public Perception of the Risk Anal.,9(1989),pp.225-242
(3) 風間晴子、「国際比較から見た目本の知の営みの危機」、大学の物理教育、1999-2(1998),pp.4-16
(4) 大西輝明、辻本忠、「原子力エネルギー認識の地域特性調査」、（（財）若狭湾エネルギー研究センター、1999 ）
(5) T.Onishi, "Secular Valriation of the Amount of Nuclear Information and Its Interpretation by a Media-Public Interaction Model "J.Nucl.Sci.Tech.,35(1998),pp.205-215
(6) S.R.Weat,"Nuclear Fear:A histry of Image",(Harvard Univ.Press,Cambridge,1988)
(7) T.Kohonen,"Associative Memory:A System-Theoretical Approach",(Springer-Verlag,Berlin,1977)
(8) 田村紀男（編著）、「正義は我にあり」、（社会評論社、1995）
(9) 松田良一（編）、「日本の理科教育が危ない」、（学力センター、1998 ）
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