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| １．科学技術の知悉度 一般に科学技術に対するベネフィット感やリスク感の構成要素は、専門家と一般の人々とでは大きく異なっていることが指摘されている（１）。専門家は技術のリスクを単純に単位時間当たりの死亡者数等で予測するのに対し、一般の人々は死亡者数だけではなく、その技術の未知性や事故発生頻度、およびその技術に対する恐怖感などをもとに、社会的、文化的な背景に則って総合的に判断するとされる。人々は決して専門家と同様な知識を有するわけではなく、また専門家と同様な反応を示すわけでもない。しかし、両者間でそれが実際にどのように異なるものであるか、その実態を示す具体的なデータは我国の場合、ほとんどない。ここでは人々にリスク情報を提供しようとする場合に問題となる両者間での違いや、人々の属性の違いによる感受性の違いのいくつかを、前章までと同じ社会調査に依って紹介しよう。 はじめに、一般の人々の客観的な知識の程度を知るために、ここでも科学技術の代表例として原子力を採るものとし、 （１）「原子力発電のおおまかな仕組み」、および （２）「高速増殖炉と軽水炉のおおまかな違い」 を調査対象者か知っていると思うか否かを、調査対象者自身に主観的に判断してもらうことによって人々の知識度を調べた。図14は、都市部（大阪市）と地方（福井県）に居住する人々に対する質問項目（１）に関する（主観的）知識度の属性依存性を示したものである（質問項目（２）については示していないが、（１）と類似の傾向となる）。ここで、生産地とあるのは電力生産地である福井県の南部（嶺南地域）であり、消費地は電力消費地である大阪市の人々に対する値である。当図での知識度の+3は「よく知っていると思う」、－3は「全く知らないと思う」に対応する値であり、0は「どちらともいえない」状態である。したがって、絶対値の大きい負（又は正）の知識度である程、人々は原子力発電の大まかな仕組みさえも知らない（または、よりよく知っている）ことになる。 図１によれば、電力生産地の男性層（および同地域の60歳代女性層）を除いては知識度はすべて負の値となり、人々が「大まかな」仕組みや違いでさえも知悉していない状態にあることを示している。電力消費地在住の女性層は年齢にかかわらず極めて低い知識度であること、こうした女性層と生産地の男性層との問での知識の差は極めて大きいことなどに柱意すべきであろう。 嶺南地域では男性眉のうち72.8％の人々が自分自身や家族、または親戚知人が原子力関連業務に携わっているのに対し、都市部での女性層に対するこの値は12.0％であり、原子力発電は彼女等には非目常的でなじみが薄く、未知性が大きいことが知識の差となって現われたと言えよう。さらに、他の質問とのクロス分析からは、（骨に女性層の）消費地在住者のこのような低い知識度が、原子力発電（やその他のエネルギー問題）に対する無関心さや他の統計量などとも強い相関を持つこともわかった（２）。 つぎに、専門家と公衆とが原子力に関して持つ主観的な知識量の程度を比較してみよう。ここで専門家とは、第２章で述べた原子力専門家である。質間は”あなたは新聞やテレビなどの「原子力発電」に関する報道を充分に理解できるほど「原子力発電」の知識を持っていると思いますか”であり、「原子力発電」に対する知識の程度を、上の場合と同様に主観的に判定するものである。この状況を図２に示す。横軸における知識程度の指標は図１と同じである。知識度に関する人々の平均は、男性－0.2,女性－1.1であるに対し、専門家は2.7であり、一般の人々と専門家との間での知識度の分布形状には著しい違いが見られる。注意すべきは、人々の多くはメディアから送られる原子力関連報道を充分に理解できない（すなわち、知識度が負となる）と答えていることである。これは、既に前図で指摘したとおりである。 個々の科学技術について、どの程度の人々がどの程度の恐ろしさを感じているかは、すでに第２章に示したとおりである。そこでは、日常広く接する科学技術（例えば、自動車）については、専門家と一般の人々の間で恐ろしさの分布に基本的な差異はないが、原子力技術に対する人々の恐ろしさの分布は専門家のそれとは著しく異なるものであることを指摘した。こうした違いは諸種の科学技術が事故をおこす確率の予測や、その科学技術によって一年間に発生する死亡者数の推定にも現れる。人々は総じて、実際値に比して科学技術の事故発生頻度が極めて高いものであるとみなしている。 原子力に関する人々の知識の質は既に指摘したように（また、後述するとおり）、専門家に比べて否定的な色彩を強く持っている。原子力問題はその開発開始時期からメディアが常に注目し続けてきたものであり、我国では一つの重要なニュース議題として位置付けられてきたものである。原子力施設で発生する事象、特に否定的な事象については、その重大さの軽重にかかわらず、その発生のたび毎に報道されてきている。定期検査開始や終了等のような、否定的事象の範疇には属さない出来事についても、否定的印象を伴ってその都度報道されてきている。こうしたことのため、原子力の否定的報道の頻度は、他の科学技術に係る否定的事象の報道頻度に比して充分に高くあり続けてきた。人々がこうした情報環境に浸された場合、原子力施設での事故発生確率や死亡者数が極めて高いものであると認識するのは当然の帰結であるともいえよう。 |
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| ２．科学技術に対する恐怖感 科学技術に係る知識の程度が恐ろしさの感覚といかに相関するかを原子力技術について見てみよう。図3は「原子力発電」および「高速増殖炉」に対する恐ろしさの程度を、男女性および専門家ごとに上記の知識度の関数としてプロットしたものである（専門家では知識度０以下の人々の割合は極めて僅少であるため、データ点として除外している）。ここで恐ろしさ（恐怖感）の程度が+3（または3）は「非常に恐ろしい」（又は、「全く恐ろしくない」）であり、0は「どちらでもない」である。この図によれば、原子力発電に対する知識を充分には持っていないとする人々（知識度≦0）の恐怖感は、ほぼ一定（恐ろしさの程度＝1.5～1.8）である。知識量の増大と共に女性では恐怖感が増大するのに対し、男性の場合は減少することとなり、両者では全く逆の傾向となる。男性の場合でも知識量の増加に伴う恐ろしさの低減程度は専門家のその程度よりも小さく、十分に知識を持っているとする人々（知識度＝3）であっても恐怖感は0.6も残存し、恐ろしさが消失することはない。専門家のこの種の残存恐怖感は- 1.4であり、恐ろしさが完全には払拭できない状態にはあるが、一般の人々に比して十分に小さいものではある。ちなみに「高速増殖炉」に対しては、知識度3の人々に対して一般の人々の恐怖感は0.8、専門家は－0.9であり、「原子力発電」に比してさらに恐ろしさの感覚が残存する。すなわち、原子力技術に対する恐ろしさは単に知識に依拠して理性的に判断する操作では取り除き得ないものであり、感性的な深層心理過程にも関係したものであるといえよう。このような感性的な恐怖感が残存する限り、様々な啓発的情報提供活動によって人々の知識量を増大させようとする場合でも、NIMBY感（Not In My Back Yard：その施設が社会には必要なものであると認めはするものの、自身の居住地近傍にはそれを建設して欲しくないとする感情）を完全には払拭させることはできず、原子力施設の新たな立地には至り得ないことになる。従来は、原子力問題に係っては様々な広報手段や社会教育システムなどを介して人々の知識量を増やせば、それが理解につながり、それはさらに社会受客につながるものであると考えられてきた。しかしここで注意すべきは、社会は様々な感受性を持った人々の集合であり、外部からの働きかけに対して社会全体が単一の反応を示すことは（少なくとも原子力間題については）必ずしもあり得るとはいえないことである。実際、図3に見るとおり、男性層では知識量の増大が恐ろしさを緩和させる方向に働くが、女性層では全く逆の傾向となり、知識の量は恐ろしさをより強める方向に動かすことになる。これは獲得知識量の増大とともに恐ろしさの感覚が社会的に分岐する現象であり、こうした現象が存在することから、原子力の社会受容のための諸活動では、活動対象層の属性に依存してきめ細かな手法を取ることが要請されることとなる。 （原子力技術のように）対象が強いリスクとベネフィットとを併せ持つ場合には、知識度の上昇と共に人々はそのいずれかの側面により強くとらわれ、その特定の側面を報ずる情報のみを選択的に取り入れる結果，さらにその特定の側面での見方のみをより強固にしようとする傾向がある。図3のような、知識度の高い男女間の両極端な評価の違いは、価値観の違いに起因する情報取捨選択挙動の違いに基づくものであるところも大きい。 |
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３．科学技術の賛否と知識度 図4には原子力発電に対する（主観的な）知識度を原子力発電推進への賛否度の関数として示した。賛否度＋3（－3）は「推進すべきだと思う」（「推進すべきではないと思う」）に対応する。こうしたディメンション上で議論する場合、原子力エネルギーの生産地および消費地のいずれにおいても、また、男女の性別によらず、知識度はU字型の形状となることがわかる。このことは、知識度が高い人々は賛成又は反対の態度を明確に示すこと、すなわち上で述べたように、人々の理解を高めるために原子力情報を提供し、啓発する場合であっても、知識量の上昇は必ずしも原子力推進支持にはつながらないことを意味しておろう。 一方、賛否度が0の近傍の（「どちらでもない」）人々の多くは、自身の持つ知識と照らした上で原子力発電の良悪両側面のいずれか一方だけを選択しがたいために「どちらでもない」を選ぶわけではなく、また、ある種の条件下での賛否を問われれば明確な態度を示せるというわけでもないといえよう。すなわちこのような、賛否度が０近傍の人々の多くは賛否を判断する知識が不十分なために明確な態度を示すことができず、その結果、単に「どちらでもない」を選択することになるといえよう。原子力に関するこうした反応を敷桁すれば、原子力技術のみが特に大きいリスクを持つとする人々の判断の幾分かは、知識や知見に基づく、理性的な観点からなされたものでは必ずしもないことを示唆していよう。 ４．知識の質 ところで、前項でみるとおり、たとえメディアの原子力報道を理解できる程度に十分な原子力知識量（知識度3）を人々が持つ場合でも、一般の人々と専門家とでは恐怖感の大きい違いが存在する。これは知識の量のみだけではなく、知識の質に関しても両者間で違いが存在することを意味していよう。この質の違いがどのようなものであるかを見るために、次に，原子力に係るワードイメージを比較してみよう。これは調査対象者に （ⅰ）「高速増殖炉（もんじゆ）」と聞いて連想する言葉、および （ⅱ）「放射線」と聞いて連想する言葉 をそれぞれ3件づつ記述してもらい、それらをまとめたものである。この調査を実施したのは1998年10月であるが、これはもんじゆ事故（1995年12月）の約3年後であり、JCO事故（1999年9月）発生の約１年前の時期である。 これによれば、一般の人々は「高速増殖炉（もんじゆ）」に対して、“プルトニウム”（その出現頻度は一般の人々中では第3位の14.5％、すなわち、回答者の14.5％の人がブルトニウムを連想したことになる）、“原子力”（8.2％）、“敦賀”（7.6％）、“動燃”（7.2％）等の中庸で平凡ともいえる言葉を除けば、“事故”（これが連想した言語の第一位で、その出現頻度は32.8％）、“危険”（第２位、28.9％）、‘‘放射能”（第４位、12.8％）、“恐怖”（3.2％）等の否定的な意味合いを持つ言葉を強く連想している。専門家の場合、“ブルトニウム”（55.1％）が出現率の第一位であるが、一般の人々のような否定的な言葉の割合は減少し、“ナトリウム”（第２位、50.9％）、‘核燃料サイクル”（第４位、16.6％）、“スーパーフェニックス”（10.0％）、“高速中性子”（6.6％）等の専門性の強い言葉や、“夢の原子炉”（6.9％）、“増殖”（4.0％）等の青定的な意味合いを持つ言葉を連想している。 さらに「放射線」からは、直ちに想起される“レントゲン”（一般の人々、および専門家ともに第一位の出現頻度で、前者は48.0％、後者は24.9％）を除けば、一般の人々の連想はその大部分が放射能リスクに係る言葉、すなわち、癌（第２位、18.2％）、危険（第３位、17.7％）、原爆（第４位、11.8％）、白血病（第５位、8.8％）、被爆（6.5％）、チェルノブイリ（5.1％）などで満たされている。 これに対し専門家では、“γ線”（第２位、24.9％）、“遮蔽”（第５位、15.9％）等の専門性の強い言葉や、“医療利用”（第４位、17,4％）や“放射線治療”（9,0％）等の肯定的な意味合いをもつもの、さらに“宇宙線”（8.6％）、“自然放射線”（5.7％）、“キューリ夫人”（5.1％）等の、人々の連想が容易には及ばない言葉も頻出する。こうしたことから、人々の持つ原子力技術に係る知識の質は、以下のような特徴を持つことが推測される。 （１）メディア等を介して得られる「プルトニウム」や日常生活語ともいえる「レントゲン」等の．言葉の知識を除けば、一般の人々の持つ（「放射線」も含めた）原子力に対するイメージは否定的な色彩が極めて強い。 （２）この否定的なイメージは、「高速増殖炉（もんじゆ）」については事故とそれに直接係わる事項であり、その技術のイメージではない。「放射線」では（恐ろしさの感覚をも含んだ）人命にかかわるリスクをイメージする。 （３）一般の人々の場合、質問される言葉からの連想の広がりが専門家に比して狭い。すなわちこれは、科学技術に対するバックグラウンドが希薄であることを示唆しているともいえよう。 一般に人々は、（「高遠増殖炉（もんじゆ）」や「放射線」などのような）原子力技術に関する事件や情報をニュースメデイアの報道を介して知る。二ュースメディアからは原子力に係る肯定的な側面も否定的な側面と同様に報道されはするものの、否定的報道のスタイルは肯定的なそれに比べてよりセンセーショナルである。さらに、肯定的な報道に対する人々の印象度は否定的なものに比べてはるかに弱く（３）、肯定的な報道は記億に残り難い。従って、「もんじゆ」建設途上であったその賛否についての社会的な論争状態や事故時の喧騷状態から十分に時間が経った時点では、「高速増殖炉（もんじゆ）」から誘起されるイメージには否定的側面だけが強く残存することとなる。同様に「放射線」についても、過去のメディア報道のうち否定的な側面だけが強く記憶されるため、「放射線」のイメージは否定的なものとなる。こうした傾向が一般的な原子力技術のイメージについても敷桁できるとすれば、人々の持つ原子力に関する知識は過去のメディア報道の影響を受けて否定的なものだけが強く強調されたものとなり、従ってそれは専門家の持つ知識とは本質的に異なる「質」を有するものであることになる。 ５．リスク情報伝達の問題点 上述したところは、リスクメッセージの受け手である一般の人々の感性が、いかに科学技術専門家のそれと異なっているかについてである。こうした違いのため、リスク情報を伝達しようとする場合、どのような問題が生ずるかを次に考えてみよう。一般に、人々に対してリスクメッセージを送ろうとする場合、メッセージ内容が正しく受容されるか否かについては、①メッセージの受け手側の問題以外に、②メッセージの送り手側の問題、③メッセージ内容（の分かり易さ）の問題、および④どのような対象についての メッセージであるか、などとも密接に関連する。受け手側の知識量や感受性の偏りについては既に述べたが、一般の人々にとってのリスクとは客観的な数字で表現される生起確率などではなく、自分自身や子供たち、自身の家族などにとっての（健康リスクなどの）個人的なリスクを意味するものである。さらに、既に見てきたとおり、科学技術のリスク評価は経験や知識、性差や年齢、教育やカルチヤーなど、多くの属性に依存して変わる。このように、人々にとってのリスク確率は、科学技術の受容性を判断する多くの指標のうちの１つであるに過ぎず、特定の科学技術を人々が受容するか否かは、人々自身の価値観の問題であるかにも見える。 メッセージの送り手がどのような特質を持っているかによっても、リスク情報の受け入れられ方は異なる。リスク情報の発信は信頼できる単一の機関や個人が行うべきであり、人々の信頼をかち得ていない機関や個人の場合には、たとえ彼らが真実の情報を送った場合であっても、人々に直ちに聞き入れられ、受け入れられることは困難である。受け手側にいかに信頼されているか、その「信頼」の程度がリスクメッセージ受容の前提となる。リスクコミュニケーションのひとつの目標はメッセージ送受相互間での信頼の構築にあるとされるが、リスクコミュニケーションの前提となるものもまた、信頼そのものであることに注意したい。多くの機関や個人が互いに異なるメッセージを送った場合や、リスクに関して互いに異なった予測を行ったような場合には、この科学技術が人々に受容されることはとても期待できない。 筆者等の行った社会調査によれば、原子力発電に関する従来のメッセージ内容は“むずかしい”とする人々の割合は大きかった。リスクメツセージを人々が受容するためには、メッセージの質と量、および伝える内容が、人々の知識内容や人々の期待するところと一致することが要請されよう。科学技術に関して一般の人々が有する知識は専門家のそれと同じではなく、また、科学技術に対して人々が専門家と同じように考えることはなく、さらに、同じような態度をとることもないことは既に指摘したとおりである。リスクコミュニケーションではメッセージが詳細で論理的であるか否かなどは重要な事柄ではなく、それが人々にどう解釈され、人々にどう受け取られるかが重要な事柄となる。科学技術のリスクに関して人々の知りたいところは“そのリスクは自分にとってどのような意味を持つのか”であり、そのリスクが自分や自分の家族にどのような影響を及ぼすか”であることに注意すべきであろう。 メッセージがあまりに技術的で、人々にとって理解困難である場合と同様に、メッセージ中での技術情報があまりに簡単すぎ、また、リスク評価があまりに不正確であるような場合には、人々は充分なリスク情報や正確な情報を獲得することができない。この場合、この科学技術に対する専門家のリスク評価と一般の人々の評価との間には一種のギヤップが生ずることになろう。人々はリスク情報を「知りたい」と考えるのだが、専門家からは分かりやすい、充分な量のリスク情報が提供されない情報ギヤップの部分を、他の情報源、例えば新聞やテレピなどのメディア、NP0やNG0、または友人や知人、同一社会集団内の人々とのロコミなどから得ようとすることになる。他の情報源からの情報が錯綜し、不正確である場合には、こうしたオ活情報そのものが人々に不安感をもたらすとともに、リスク情報を持つ専門家に対しても不信感を醸す源ともなる。この種の情報のギヤップは、緊急事態や非常事態に際しては「うわさ」や「風評」を生み出す源ともなることは、既に指摘したとおりである。 ある特定の科学技術に関するメッセージを伝達しようとする場合、メッセージの受容性はこの科学技術の特質そのもの、すなわち、どのような科学技術を対象とするのかにも大きく依存することになる。現在までに多くの研究者によって、いかなる因子が人々の科学技術に対するリスク感やりスク評価を決定づけるかについて検討されてきている。例えばCoveno（４）によれば、それらは次のようなものである。 （１）カタストロフイー性：その事故は人命に関わる大規模なものかどうか （２）未知性：それは良く知られているものかどうか （３）理解可能性：そのメカニズムやブロセスは理解できるものであるかどうか （４）不確実性：そのリスクの程度は科学的に正しく評価できるかどうか （５）制御可能性：それは個人が制御できるものかどうか （６）自発性：それには自発的に接することができるものかどうか （７）子供への影響の可能性 （８）影響の現れの時期：影響の出現は即発か晩発か （９）子孫への影響の可能性 （ｌ０）犠牲者の特定性：特定の人々のみが犠牲となるかどうか （１１）恐ろしさ：その影響は恐ろしいものかどうか （１２）機関への信頼度：それに関連した機関は信頼できるかどうか （１３）メディアの注日度：それに対するメディアの注目度は高いかどうか （１４）事故履歴：過去に事故があったかどうか （１５）公平性：それに係るリスクは利便とつりあっているかどうか （１６）利便性：利便性がはっきりしているかどうか （１７）可逆性：影響は可逆的であるか非可逆的であるか （１８）個人の状態：危険な状態となるのは個人か集団か （１９）起源：それは人為的なもものか天然のものか などである。一般の人々のリスク評価はこうした多数の因子に基づくものであるので、単にリスク評価値が低いからというだけでは人々に受容されるものとはならない。 また、不確実なリスク値についてはその不確実性を隠さず、それをどのようにして誰が算出したかなどもメッセージに込めるのがよいと、Covenoは指摘している。筆者等による前記の社会調査での自由記述回答については、「リスクがゼロではないような技術を利用することには反対する」とする人々が存在したが、Covenoによれば、ゼロリスクを要請する人々は、 （１）リスク低減のためにメッセージの送り手側に何らかのアクションを取って欲しいと願っているか （２）単にリスク値が高すぎることを誇張して主張しているだけか （３）現在のどんな科学技術であってもゼロリスクのものなどはないという事を知らないのか （４）（例えば、環境保護グルーブなどのように）１つの政治的な活動方針として、そう主張しているだけなのか、または （５）怒りや恐れ、不信などに起源して、感情的にそう言っているだけなのか のいずれかであろうとして、ゼロリスクを期待するのは不可能であることを人々に充分説明しなければならないとしている。 （１）P.Slovic.‘‘Perception of Risk and Radiation”,Rad.Prot.Dos.,68（1996）,pp‐165-180 （２）大西輝明、岡田修身、辻本忠、「原子力エネルギー認識の地域特性調査」（（財）若狭湾エネルギー研究センター2000） （３）P.Slovic,“Perceived Risk,Trust,and Democracy”，Ｒisk Analysis,13（1993），675-68２ （４）V.T.Covello,“Guidelines for Communicating About the Risks of Nuclear Energy Effectively,Responsively,and Ethically”,in Risk Management （eds.R.A.Knief et al ”Hemisphere Pub. Corp.,N.Y.,1991）,pp29－44 |