| （２）アジアにおける原子力施設の疫学調査 鹿児島大学医歯学総合研究科 秋葉澄伯 |
1）序 最近、IARCが15カ国の原子力作業者の疫学調査結果をまとめて解析した結果を公表した。これには、日本、韓国のデータ含まれているが、大半が欧米諸国のデータである。 アジア地域では感染症関連がんが約半分を占めるなど、欧米各国とはがんの原因となる要因の分布は大きく異なる可能性がある。放射線の影響も他の要因で修飾されうることが知られていることから、放射線リスクも異なる可能性を否定できない。 約15年前、IARCのプール解析が計画された時、アジアの中ではインドも招かれたが諸般の事情で参加できなかった。しかし、現在、インドの状況も変化しつつあり、原子力 作業者に関する一部のデータは論文として公表されている。また、中国でも幾つかの原子力発電所が稼動しており、今後、その数は増すものと予想される。原子力作業者の疫学調査に関しても中国放射線防護研究所の孫部長が中心となって準備を進めている。 このようにアジア各国でも疫学調査が進行中または準備中であり、この時期にアジアの原子力作業者における共同調査の可能性を考えてみることは意義のあることと考える。 2）低線量放射線被ぱくによる発がんのリスク評価 曝露要因（ハザード）を完全に取り除いてzero risk を目指すこと、即ち、zero risk approachが可能な状況は限られており、現実には一定限度のリスクを許容せざるを得ない。その場合に、用いられるのがrisk-based approach であるが、この基礎になるのがリスク評価の手法である。米国科学アカデミーはこれを、1）Hazard identification、2）Dose-response analysis、3）Exposure assessment、4）Risk characterization の４つのプロセスからなるものと定義している（NRC,1983）。この中で、最初のプロセスはHazard identification（ハザード固定）である。この作業を大規模かつ継続的に実施している機関としては米国NTP（Nationa1 Toxicology Program）、IAR（lnternationa1 Agency for Research on Cancer）などが有名である。IARCはヒトでの発癌性評価結果を動物実験、疫学調査の結果などから、グループ１（人に発がん性あり）、グループ２Ａ（人に発がん性がある可能性が高い）、グループ２Ｂ（人に発がん性がある可能性がある）、グループ３（人への発がん性に関して判断が下せない）、グループ４（人への発がん性がないといえる）の４グループに分類している（IARC，1994）。 低線量放射線被ばくによる発がんに関し、疫学研究でも動物実験でも十分な証拠は得られていない。 IARCの分類を用いれば、グループ３であろう。言い方を代えると、低線量放射線被ばくがハザードたることは確認されていない。従って、現在の低線最放射線被ばくに関する規制の基本的考え方は、低線量被ばくによる発がんなど健康影響は確認されていないが、安全側に立って規制を行う、また、同時に疫学調査等でリスクの有無を確認しようというという立場であると考えられる。 3）低線量放射線影響を直接評価するための疫学調査の必要性 しかし、後述するように、疫学調査で低線量の健康影響を評価するのは非常に困難な作業であり、莫大な費用を要するにもかかわらず、なぜ、社会は疫学調査を求めるのであろうか？しかし、このような要請は電離放射線に固有なものではない。ここで、非電離放射線による健康影響を考えてみる。この場合､高い線量においても健康影響は明確ではない。しかし、1970年代に行われた疫学研究は、送電線の近くに住む住民、低周波の非電離放射線への曝露レベルが高いと思われる家屋の住民などで、がんリスクの増加を含む健康影響を示唆する証拠を提出した。一方、細胞レベルの研究、動物実験では、住民が被ばくする程度の非電離放射線が生物学的影響を与えるとの証拠は得られていない。にもかかわらず、その後、多数の疫学調査が行われ少なからぬ研究費が使われ、WHOによる共同研究なども実施されたが、現在でも、この点に関し明確な結論を得るに至っていない。 広く社会に広がる曝露要因に関して疫学研究で過剰リスクが観察された場合、社会は、明確な結論を期待し、比較的大規模で費用のかかる研究であっても、研究費の支出を容認する傾向があるように思われる。ただし、それは、その要因への曝露を認めることが社会や個人に大きな利益・利便をもたらす場合に限られるであろうが。では、社会は本当に科学的知見を求めているのであろうか？社会が求めているのは、低線量被ばくの健康影響の精密な評価ではなく、自分たちの社会で起きている「曝露要因の流行」が日に見えるような健康影響をもたらしているか否かを確認したい、ということであるように思われる。言い方を代えると、健康影響のモ二タリングを求めているということになるかもしれない。この場合、得られた結果が当該集団にしか適用できない類の調査、即ち、Miettinenが指摘したparticularistic studiesであってもかまわないということかも知れない。科学一般に対する態度が欧米とアジアで異なる可能性は古くから指摘されており、疫学調査に求めるものも異なる可能性がある。 4）高線量被ぱくで得られた結果の外そう 原子力作業者の疫学調査は低線量放射線被ばくの健康影響、特に、発がんリスクを検討することを目的としている。高線量放射線被ばくによる健康影響は比較的明確であるが、現実の場面で受ける可能性がある職業被曝・公衆の被ばくは商いレベルではなく、これが何らかの健康影響をもたらすか否かに関しては不明確な点が多い。高線量域で得られた健康影響に関する知見を低線量域に適用する方法も考えられるが、そのようなアプローチには批判が強い。実際、細胞レベルの研究、動物実験では、高線量と低線量の生物学的影響が質的に異なることが明らかとなっている。そのような観点から、高線量域で得られた線量・反応関係を低線量域に外そうすることには批判がある。また、実際のところ、興味の対象となっている低線量減での健康影響を期待される精度で評価できるほど、高線量減での線量・反応関係は精密ではない。言い換えると、高線量減を含めデータから得られた線量・反応関係の誤差は決して小さくなく、最も信頼度が高いと考えられる原爆被爆者のデータでも、固形がんの線量・反応直線が原点を通るか否かに関して十分な精度を待つ結果を提供できていない。 仮に動物実験などの知識に基づき、用量反応関係に減債があることが疑われる場合にも、それがヒトでの疫学研究などで実証されなければ、社会には受け入れられにくいであろう。しかし、ヒトの場合、殆どの曝露が複合的であるばかりでなく、発癌物質や放射線への感受性が異なる可能性がある。そのような要因はランダムなエラーとして働いて、実際にはLQモデルであるのに、其れを証明できるだけの感度を待ったデータを得ることができず、データの上では直線的な用量（線量）・反応関係に見えたり、LNTモデルの当てはまりが最も良いように見えたりする場合も少なくないであろう。 注 ＬＮＴモデル：線量反応関係が直線的で閥値がないモデル ＬＱモデル：線量反応関係が1inear quadraticであるモデル 5）低線量域での健康影響評価に必要な対象者数 100mSVで因形がんリスクが0.5％程度増加するとして、疫学調査でこれを検出するのに必要な対象者数を考えてみよう。単純のために60歳の曝露群と非曝露群を10万人ずつ一年間追跡するとして、非曝露者からの調査で検出するのには、0.1−1億人を調査する必要がある。ただし、原子力作業者の生涯に被ばくする線量の平均は100mSVよりはかなり低く、原子力作業者のがんリスクに関する疫学調査に必要な対象巻数はこれよりかなり大きくなるものと思われる。 近年、アジア諸国は急速な経済発展を遂げており、エネルギー需要も急速に高まっている。そのような背景の中で、原子カエネルギーの利用も拡大する可能性があり、それは、原子力作業者の増加を意味する。アジアにおける原子力作業者の疫学調査を推進することは、低線量放射線被ばくの健康影響の評価への貢献という側面がある。 6）交絡因子の影響 これまで、これらの被ばくに関する健康影響の有無、線量・反応関係などが疫学研究で検討され、低線量域での健康影響を示唆する結果が多数報告されてきた。しかし、このような研究で特に重要なのは放射線以外の要因、例えば、喫煙習慣などの生活習慣などの影響を取り除くことである。具体的に言えば、わが国の原子力作業者で観察された食道がん死亡率と線量との関連は、線量の高い群で喫煙者が多く、また、喫煙が食道がんのリスク因子であるために、見かけ上の結果である可能性を否定できない。 固形がんでは喫煙の影響は特に重要であり、原爆被爆者の追跡調査などから得られた結果を低線量の放射線被ばくに当てはめて計算される予想リスクは、喫煙などのより生じうるリスクと比べ桁違いに小さい。このような放射線以外の要因が放射線と絡み合って生ずる交絡と呼ばれる現象を如何に取り除くかが、疫学研究の重大な課題であるが、これは決して簡単ではない。 集団により交絡因子の分布は大きく異なりうる。従って、異なる集団で共通の結果を得ることはその結果の信頼性を増すことにつながる。アジア各国で低線量放射線被ばくの健康影響を評価する疫学研究は、その意味でも有用であると思われる。 7）原子力作業者以外を対象にした調査 現代の放射線被ばくを職業被ばく一般人の被ばくに分けて考えると曝露の主なソースは以下のようなものであろう。 職業被ばく 医療従事者 原子力施設作業者 核爆弾等の製作、実験 一般人の被ばく 自熱放射線 診断 治療 原子力施設 ゛ 核爆弾の爆発 それぞれに関して多数の疫学研究が行われてきたが、それぞれに長所・短所を持っており、低線量放射線被ばくの健康影響の有無に関して結論を出すには至っていない。具体的には、原子力作業者に比べ、医療被ばくは外部被ばくであれば多くの場合に比較的高線量率放射線の繰り返し被ばく、内部被ばく（医療被ばく）は低線量率の連続被ばく、自然放射線は低線量率放射線の連続被ばく、原爆被爆者は高線量率での一回被ばくであるなど、被ばくの形式が異なる。また、被ばくの時期も原子力作業者は成人期以降であるのに対し、自然放射線では少なからぬ住民が生涯に亘る被ばくである。原子力作業者の健康診断などによる医療被曝が一般人より多い可能性にも注意が必要である。原子力作業者の生活習慣が、医療関係者、自然放射線地域住民と大きく異なる可能性にも留意が必要である。このように、低線量被ばくの疫学研究の対象となる集団は、被ばく形式、時期、生活習慣などを異にしており、このような異なる性格を持つ集団で、評価することは重要である。 そのような観点からすれば、アジアにおいて単に原子力作業者の疫学調査を推進するだけでなく、自然放射線、医療被ばくなど、他の放射線被ばくに関する疫学調査を推進することも重要である。 8）量・反応関係とその解析 疫学に貢献が求められるプロセスの中で、最も重要でかつ困難と思われるのが、この量・反応関係がどのような形をしているかという問題である。仮に、線量（用量）とリスクが比例関係にある場合、即ち直線的な線量（用量）・反応モデルの場合、用量（線量）がゼロでない限りどんなに小さくともリスクはゼロとならない。一方、しきい値モデルでは一定の用量（線量）までリスクがゼロに止まる。直線モデルが適用される場合、ハザードヘの対処は非常に困難なものとなることが少なくない。なお、これまでは一般にgenotoxicな作用を持つものは直線的（linear）な用量（線量）・反応関係を持ち、non-genotoxicな作用しか持たないものは非直線的な用量（線最）・反応関係を持つと考えられてきたが、近年はこのような単純な考え方には疑問が投げかけられている。 9）線量当たりの反応の大きさは、放射線以外の要因で左右されうる 放射線がinitiationにだけ作用しているのであれば、どのがんでも似たような線量・反応関係を示す。また、同一の部位のがんでも組織型により「放射線感受性」は大きく異ならないことが期待される。ただし、放射線によるリスクは、他の要因に修飾される可能性があるので、過剰リスクの有無は、がんの部位、組織型で異なってもおかしくはない。 しかし、放射線がinitiationにだけ作用するのであれば修飾因子の有無に関係なく線量・反応関係は直線的になる可能性が大である。実際、白血病以外に非直線的な線最・反応関係は知られていない。 しかし、放射線が仮にinitiationにだけ働いていて、線最・反応関係が直線的だとしても、その傾き（線量当たりの反応の大きさ）は放射線以外の要因に左右されうる。実際、原爆被爆者でも、性、被ばく時年齢、到達年齢、生活習慣（喫煙など）、産科・婦人科歴（分娩歴など）、ウイルス感染などが、がんに関する線量・反応関係を修飾することが報告されている。 10）線量・反応関係の形も修飾因子に左右される？ Uptonは総説の中で、高用量（線量）と低（用量）線量の違いは用量（線量）のレベルの違いによる効果の量的な違いだけではなく、効果の質的な違いがあることも指摘している（Upton 1989）。また、放射線や化学物質単独では減債が観察される場合にも、プローモーター作用のある物質と合わせて曝露させると直線的な用量（線量）・反応関係が見られる場合を取り上げている。 11)線量・反応関係の時間依存性 被ばく後の時間とともに線量･反応関係が明瞭になるとされる年数に、白血病では２年、その他のがんについては10年ほどのtime-1agを通常考えている。従って、リスク評価には長期の疫学研究が必須となり、結果が出てからやり直すとことは困難であるから、もし、アジアでの共同研究を考えるのであれば、現時点である程度の準備をしておくことが望ましい。 12）アジアのがんの特徴 放射線誘発がんリスクは、喫煙、出産歴、ウイルスなどに左右される。従って、放射線誘発がんリスクの大きさは国・地域で異なりうる。特に注目されるのは乳がんである。日本、中国などの乳がんリスクは欧米各国に比べ顕著に低い。一方、インドからイランにかけては乳がんリスクが非常に高いのが特徴である。また、アジアには所謂、食道がんベルトがイランから中国まで伸びている。さらに、アジアとヨーロッパでは、子宮頚癌（HPV）、胃がん（Helicobacer Pylori），肝がん（肝炎ウイルス）など感染症関連がんの割合が大きく異なる以上の知見を考えると、放射線の線量・反応関係はアジアと欧米で異なる可能性を否定できない。 13)アジアでの原子力作業者の疫学調査の現状と展望 IARCのプロジェクトなども追い風となり、1990年前後から、韓国やわが国で原子力作業者の疫学調査が開始された。また、インドでも作業者の死亡率調査が行われ、その結果が報告されている。中国でも最近、疫学調査が開始されようとしている。しかし、それぞれの国で線量測定の方法、疫学調査の方法(がん死亡、がん罹患、非がん死亡、非がん罹患・有病)、追跡可能期間、交絡因子調査などに違いが見られる。中国での調査計画の詳細は不明であるが、日本が実施しているような死亡調査・交絡因子調査の実施は可能であろう。インドでの調査は困難な点が多いと予測されるが、作業者の数も多く、インドでの調査は重要な意義を持つと考える。ここでは、規模は小さいものの、わが国以上に詳細な調査を実施している韓国の調査の概要を紹介する。韓国の調査方法は、今後、アジア地域での調査・研究の方向性を考える上で参考になると思われる。なお、紹介する内容は、2002年に原子力安全研究協会の招きで来日した韓国ソウル大学医学部の安教授が、その際に発表されたものである。 14)結論 結論として、アジアでの疫学調査を推進し、共同研究を探ることは、低線量放射線被ばくの調査結果が増えることによりプール解析に用いる人年が増加するだけでなく、欧米各国とは自然・社会環境の異なる集団で調査を行うことにより、これまで欧米各国を中心に行われてきた原子力作業者の疫学調査結果がアジア地域で再現できるかを検証する機会を与える。また、アジア諸国のなかでも社会・文化的背景は異なるが、そのなかで共通の結果が得られるか否かも、重要な成果となる。ここでは殆ど議論できなかったが、アジア地域でリスクに関する社会心理学的な検討を併せて行うことにより、新たな知見を得ることができる可能性もある。 |