| 保健物理から期待する放射線生物の研究（３） 放射線の影響を理解する 大分県立看護科学大学 人間科学講座環境保健学研究室 甲 斐 倫 明 |
3月11日に東日本を襲ったM9.0の巨大地震（東北地方太平洋沖地震と気象庁によって名付けられ、震災は政府によって東日本大震災に名称が統一された）は、激震による家屋やライフラインなどの破壊をもたらした。しかし、未曾有の高さに達した津波は、岩手県宮古市田老地区にあった全国最大規模の津波防潮堤でさえも突破し町を飲み込んだ。防潮堤は、高さは約10メートル、上辺の幅約３メートル､総延長約2.4キロに及ぶ城壁にも相当する規模を誇っていた。この地区では1896（明治29）年の明治三陸津波で1,859人が、1933（昭和８）年の昭和三陸津波で911人が命を奪われた悲しい過去を繰り返さないための「鉄壁の守り」となるはずであった。 60年のチリ地震津波では、三陸海岸の他の地域で犠牲者が出したにもかかわらず、田老地区では住民を守った。 しかし、今回の大津波は20mを超える地域もあり、私たちの防災の想定外であった。 一方、福島第１発電所の１号機は定格運転中であったが、巨大地震が引き起こした激震に耐えて想定通り自動停止した。 ２系統ある外部電源のうち１系統が故障し、非常用ディーゼル発電機が自動起動したが、ほぼ１時間後には故障し、すべての交流電源が喪失する事態となった。電源が喪失したために幾重にも用意しているはずの原子炉を冷却するシステムは働かず、環境への放射性物質を伴う重大事象に至ることになった。非常用ディーゼル発電機が津波に飲み込まれることは想定外であったのかもしれないが、それでも、すべての電源喪失は想定外であってはならないはずである。この点は今後事故収束後に検証することになるであろう。しかし、今の時点で問題すべきは過去の批判や検証ではなく、事態を一日も早く収束し、被害を最小限にする努力を総力あげて行うことである。今､混乱しているときではなく、多くの人々が知恵と勇気をもって協力し問題に直面しなければ乗り越えることの難しい局面にいることを私たちは自覚しなれればならない。 本稿では、放射線防護・リスクを専門とする立場から、今回の事故の経過から感じた放射線影響の問題について考えたことを記す。放射線影響について不安や疑問を抱える人々に少しでも役に立てればと思う。 放射線は目に見えない、だから恐いという声を聞く。 しかし、毒ガスにしても、農薬汚染にしても、新型インフルエンザでさえも目にとらえることはできない。有名な米国のリスク心理学者であるSlovicは､恐ろしさと未知であることがリスク認知の主要な因子であること明らかにした。この理論によると、放射線の恐ろしさは、過去の悲惨が出来事から来ていることが想像される。放射線は身近な存在ではないことがさらに不安を引き起こす（実は放射線は身近な存在なのであるが本稿では問題にしない）｡放射線の過去の悲惨な出来事とは、一つは原爆であり、数々の放射線事放による死亡である。後者には1999年に東海村で起きたJCO臨界事故では２名の作業者が急性放射線障害でなくなられた。 放射線の影響の点から「放射縮に被ばくする」と重大な健康影響が起こりうるというイメージから逃れることは難しいことが過去の出来事から想像することができる。ではこのイメージは科学的に正しいのか。この答えは簡単である。放射線は一定の高いレベル以上の被ばくをしなければ重大な健康影響は100％発生しない。つまり、放射線の受ける量（線量と呼ぶ）が問題ということだ。健康に有害なものはどんなものでも、量が問題であることは冷静に考えてみれば誰でも理解できることである。酒は百薬の長といわれ、少しの飲酒は気分をリラックスさせストレス解消になるが、短時間に大量のアルコール摂取は急性アルコール中毒で死に至る。毎年、新入生の歓迎会での悲劇は先輩からの強要されたアルコールを断れずに大量に飲んだ結果起きている。アルコールの致死量は日本酒でおよそ一升、ウイスキーでボトル１本半である。これを１時間以内に飲むのはきわめて異常であるが現実に起きている。一方、カフェインは10g程度でコーヒーにして100杯ほどを短時間に飲む場合である。コーヒーを飲み過ぎて急性死に至ったというニュースは聞かないので現実には無理な数宇なのであろう。いずれにしろ、身近なところに、量によっては命に関わるものがあることはあまり意識しないのは常識的には発生しない状況であるからであろう。 では、放射線が量であることが意識されにくいのは、量の概念がわかりにくいことが関係しているかもしれない。専門家の間でさえも、放射線の単位に混乱があったりする。米国においてはまだ古い単位が使用されている。 1977年にICRP（国際放射縮防護委員会）はSI単位系として、Sv（シーベルト）とGy（グレイ）を用いるようにした。 Gyは吸収線量（質量あたりの吸収エネルギーでJ/kg）に名前をつけた放射線の物理的な測定に注目した線量を表現する単位である。一方、Svは、吸収線量が放射線の種類によって影響の程度が異なるためにその効果を考慮した人の健康影響に注目した線量の単位である。 Svの単位を混乱させているのは、臓器レベルで使用する場合の等価線量と全身レベルで使用する場合の実効線量が同じSvを用いるためである。例えば、放射性ヨウ素は甲状腺の腺量で○○μSｖ（μは、百万分の一を表す補助単位、長さである１ｍの百万分の一は１μｍと表現するのと同じ）､放射性セシウムは実効線量で○○μSｖは同じ単位を使用しているが、―つの臓器に注目しているのと、すべての臓器を考慮した全身に注目しているのが異なる。放射性ョウ素も一つの臓器の腺量ではなく、全身に注目して実効線量で表現してもよいのである。 しかし、放射性物質の実効腺量は甲状腺腺量の20分の１になり、甲状腺腺量の大きさを基に判断（いかなる防護対策をとるか）する場合と、実効線量の大きさを基に判断する場合で異なっているのが現状であり、実用的には混乱がある。この問題は、今後の研究課題である。現状では、放射性ヨウ素が特別に甲状腺線量を使用していることを理解しておくしかない。他に混乱をもたらしているのが、環境における空間腺量率はGy/hrの単位を使用しているので、社会にはSv/hrとの違いがわかりにくいことである。今回の事故報道ではすべての単位はμSvで表現しているようで、Gyという単位は見ない。この点からは、Svは放射線の健康影響を表わす単位であることが浸透した。 ベクレル（Bq）は、放射性物質の量の単位である。毎日のように水道水の放射性ヨウ素の濃度（Bq/kg）、あるいは野菜の放射性セシウムの濃度（Bq/kg）などが数値として取り上げられ、Svと並んで、放射性物質とつきあうためには、必要な単位であることが浸透した。 従来、「被ばく」という言葉に代表されるように放射線の影響は定性的に捉えられることが多かった。「被ばく」したことが特別な意味をもつように使われていた。 しかし、今回の事故では皮肉にも被ばくとは定量的に扱う必要があることを理解せざるを得なくなった。それは、飲料水という身近な必需品を飲むか飲まないかの判断に基準と比べることであったからである。 放射線の線量や放射性物質の量は、従来よくわからないものとして無視されてきたが、今回の事故は２つの単位を理解せざるを得ないものとして社会に深く浸透した。 放射線の量が身近になってきたが、放射線の健康影響を量との関係で理解することができるのであろうか。一般の人々は数々の疑問で混乱しているように見える。 1 mSv/年の公衆の線量基準を超えても何故「直ちに影響はでない」といえるのか、100mSvを超えないと健康影響をでないといっておきながら、20mSv/yを超えるとなぜ計画的避難の対象にするのか。放射線影響を予防するためにさまざまな基準が利用され、その度にその数値の意味が問われた。放射線影響の理解の難しさは、基準と健康影響との関係が理解できないことからきているといっていい。基準は健康影響と深く関係していると考えたくなるだけに複数の基準は混乱をするのである。では、なぜ複数の基準を使い分けるのか。この点を理解することによって、健康影響の正体が少し見えてくると考えられる。 低線量とよばれる比較的少ない被ばく（100mSV以下）の健康影響は科学的にどんなことがわかっているのであろうか。この線量領域では大きな集団の長期間にわたって健康を追跡調査してきた広島長崎の原爆被ばく生存者でさえも、被ばくしていない集団と比べてがんの増加が認められていない｡この事実は２つのことを想像させる。１つは、およそ100mSv以下では健康影響はでない。２つは、100mSvを超えると健康影響がでる。もし、両者の推論が正しいとしたら、社会は100mSv以下の被ばくでは何も行動する必要はなく、100mSvを超えると絶対に被ばくしないように防護しなくてはならないことになる。 しかし、実際は、被ばく線量とともにがんの発生は増加する。それも、被ばくした人のうち、100mSvだとすると、がんが被ばくしない人に比べて2.5％の割合で増加する。では、100mSv以下ではこの数値が急にゼロになるのであろうか。その大きさが通常のがんの発生率に比べて小さいために科学的には明らかになっていないのであるが、国際的な評価では線量に比例した確率があると評価されている。 100mSv以下においても小さい確率ながらがんが増加するリスクは存在すると考えているのである。ここで「リスク」という言葉をあえて使用した。実際にがんが増えることが証明されているわけではないが、予防的な意味から「がんが増加する可能性の程度」としてリスクが定義されてきた。複数の基準が存在する理由は、このリスクをいかに小さくするかという視点にたっていたからなのである。 日常的に継続する状況ではリスクはより小さく管理される。そのための基準が1 mSv/年である。しかし、事故のように一過性の被ばくがある場合、そのリスクはより現実的に数値として容認されるであろう、容認されないとすれば放射線以外の要因の影響が大きく、そのことを社会は容認しないであろうと考えるからである。例えば、放射性ヨウ素で汚染した水道水を飲むことによる放射線の小さいリスクを受け入れないとすれば、水道水を飲めないことによる影響が無視できなくなるであろう。放射線の基準を1 mSv/年に拘ってしまうと、放射線の小さなリスクに注目するあまり、他のより大きなリスクを容認してしまうことになるであろう。インフルエンザの予防接種を受けることの副作用のリスクを恐れて、インフルエンザに罹患して重篤な症状になるリスクを受け入れてしまうことと同じである。 放射線は、影響が個人レベルで発症するイメージ（実際には高い線量のみ）があるために、低い線量での集団レベルでの影響を理解することの難しさがある。つまり、比較的小さい確率をどこまで容認したらよいのか、この判断が社会に問われている。計画的避難地域のような設定には、当事者との対話でもってしか、合理的な答えがでないのは、放射線影響の問題が、集団レベルの健康影響の可能性と、放射線被ばくを避けることが他のさまざまな社会的な影響とのトレードオフだからである。 |
| ESI-News Vol.29 No2. 2011より転載 |