高周波電磁界の生体影響について
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高周波電磁界の生体影響について
Bilogical Effects of Radiofrequency Electromagnetic Fields

多気　昌生
Masao TAKI

東京都立大学大学院
Tokyo Metropolitan university
要旨：高周波電磁界の生体影響では熱作用が支配的とされる。しかし、低レベルの曝露による非熱作用を示唆する報告も少なくない。ここでは非熱作用の研究の現状を中心に高周波電磁界の生体影響について概説する。

ABSTRACT:　lt has been established that thermal effects of strong radio frequency (RF)electromanetic neld exposure can cause damage on human health. 0n the other hand existance of hazardous non thermal or athermal effects by weak RF exposure has been controversial.Basic interaction between human body and RF nelds are summarized and　the status quo　of the research findings on nonthermal etkcts are revlewed.

KEYWORDS: Radiofrequency, Biological effect, Nonthermal effect, Athermal effect, Review

１　はじめに
　電磁界が健康に悪い影響をおよぼすのではないかという懸念が広がっている。疫学研究の問題提起を発端とした微弱な低周波磁界と小児白血病との関連は、学界では因果関係は認められないという結論に収束しようとしている。送配電線からの超低周波電磁界と並んで、公衆にとって関心が深いのが、携帯電話をはじめとする放送・通信施設からの高周波の電磁波曝露の問題である。高周波、特に携帯電話で使われるマイクロ波領域の電磁波は準静的な超低周波電磁界と違い波動の性質が顕著であり、物理的な性質も生体との関わりも超低周波電磁界と異なる。ここでは、高周波電磁界の生体影響について、その概要をのべ、問題の争点となっている井然作用について概説する1)-5)。

２　電磁波と生体のインタラクション
2.1組織での吸収
　生体組織を構成する分子の多くでは電荷に偏りがある。電界は電荷に力を及ぼすが、交流電界は時間とともに向きを変えるので、電荷を帯びた部分は交流電界の周波数で振動あるいは回転する。高周波電界は変化の非常に速い交流電界であり、振動が高速なので摩擦によりエネルギーが失われる。このため、高周波電磁界の電力は体表に近いところで吸収される。
　振動が速いほど、すなわち周波数が高いほど、電力の吸収が大きく、生体の表面付近で急激にエネルギーが失われる。電磁波の入射する組織表面での電力密度に対して、電力がe･2倍(約7.4分の１)になる深さを浸透深さという｡筋のような高音水組織での浸透深さのだいたいの値は､テレピ放送波で7ｃｍ、携帯電話で使われる900 MHzで3,5cm、1.5 GHz で2.4cm程度である。脂肪などの低音水組織では導電率が小さいため、高音水組織より４倍程度深く浸透する。
　人体組織は磁気的性質に関してはほぼ透明なので、磁界と人体組織の直接の結合を考える必要はほとんどなく、高周波磁界と人体との結合は磁界の誘導する電界との結合と考えて良い。
　高周波電磁界の性質の低周波電磁界との明らかな違いは、エネルギーが組織で吸収されやすいこと、波長が人体の大きさ程度のため、波動の性質を持ち、反射、散乱、共振などの波動特有の現象を示す点である。
　人体や実験試料が電磁界に曝露されたときに、組織や試料内部にどのような電力吸収分布や内部電界の分市が生じるかを計測・解析することを電磁界ドシメトリという。電磁界ドシメトリは生体と電磁界の相互作用を定量化する上で欠かせない技術である。

2.2電磁界と人体との直接結合による作用
2.2.1熱作用
　生体に吸収された電磁界のエネルギーは熱に変わる。発熱量が生体から放散される熱量に比べて大きければ、エネルギーが生体に蓄積し、深部体温が上昇する。深部体温の上昇に伴い、さまざまな生理学的影響が生じることは温熱生理学でよく知られている。
　全身で平均した比吸収率(Specfic Absorption Rate, SAR:組織の単位質量当たりの吸収電力)が１−4 W/kg を超えると、深部体温の上昇による影響の恐れがある。逆に、全身平均SARがこれ以下であれば、生理的に補償できる無負荷と考えられている。
　身体の局所に集中して曝露されると、深部体温には影響が及ぱなくても局所の組織の温度が上昇する。この場合、局所の組織の熱的障害が問題となる。眼の曝露による白内障の発生や、睾丸の曝露による一時的な不妊などが報告されている。また、組織温度の上昇は熱傷(いわゆる低温やけど)をもたらす。
　人体が電磁波に均一に曝露されても身体の中の吸収分布は一様ではなく、局所SARの最大値は全身平均値の20倍程度になる。携帯電話機のように身体に近接して使う機器では、身体の一部分が集中的に曝露されるので、電力吸収の偏りが著しく、最大の局所SARは全身平均値の500倍以上にもなる。この場合は、局所への影響を考慮する必要がある。
　熱作用は曝露がある同値を超えれば確定的に生じる。逆に、同値以下であれば、生体の熱調節機構により補償されるので、生体の健康への障害はないと考えられる。

2.2.2非熱作用
　熱作用でない作用は、一般に非熱作用と呼ばれる。ただし程度の差はあっても高周波電磁界の曝露にともなう熱の発生は避けられないため、非熱作用といっても同時に熱の影響が重なり合っている場合が多いことに注意しなければならない。
　狭義に非熱作用という場合、曝露が非常に弱く熱的な変化が無視できる条件での作用を指す。このような作用は、低レベル曝露の作用、あるいはnonthermal dect と呼ばれる。
　曝露が強くても、熱の影響がなんらかの方法で除かれている場合は、熱作用とはいえない。個体の持つ体温調節機能によって体温が一定に保たれている場合に生じる作用を中レベル曝露の作用、あるいはathermaldectという1)。局所にかなり強い曝露が集中しながらも、発生する熱が血流によって放散されて温度上昇を伴わない場合の局所への作用も、athermal effectである。
　細胞レベルの実験の場合は、温度制御装置で吸収電力のエネルギーを除かなくても温度上昇の無視できる場合を低レベル曝露の作用（non･thermal effect）といい、実験装置の温度制御機構が曝露で生じた熱を除くことにより、試料を一定温度に係った場合の作用をathermal effectとよぶ。
　曝露を強くしても、実験装置の温度調節機構により温度を一定に係つことは不可能ではない。この場合、電磁波により発熱させながら、温度制御装置により冷却することになり、エネルギーの流れが生じる。これが試料に温度勾配を生じさせることがあることに注意を払わなければならない。また、温度勾配のような巨視的な非平衡性だけでなく、微視的な非平衡性にも注意しなければならない。すなわち、温度は熱平衡条件のもとで定義されるパラメータなので、非平衡状態で「温度が一定」ということがどのような意味を持つか、など考えなければならない問題点が多い。
　非熱作用の場合もまず組織内部の電界との結合が支配的と考えられる。内部電界は局所SARの平方根に比例する。全身平均SARが十分に小さい場合、血流が熱を運ぶことを考慮すると、人体の場合には10W/kg程度の局所SARは熱作用の点では問題ないと考えられている。しかし、このときの内部電界強度は、導電率や密度にも依存するが、100 V/m程と決して弱いものではない。
　SARは媒質の定数と内部電界だけで決まる量なので、磁界強度には無関係である。磁界は生体組織と結合しにくいとはいえ、非熱作用の曝露条件を記述するにはSARだけでは十分とはいえない。特に細胞レベルの曝露実験装置では、電界と磁界の両方の分布を制御する必要がある。
　非熱作用に関してもドシメトリは重要である。　ドシメトリの検討が不十分な実験は結果の解釈を誤る恐れがある。また、メカニズムを明らかにするためには、作用部位での電磁界強度を詳しく知る必要がある。生体は組織の解剖学的構造のような巨視的な不均一のほか、微視的にも細胞レベルでの不均一がある。微視的な構造を考慮したドシメトリはマイクロドシメトリと呼ばれ、非熱作用の研究手段として注目されている。

2.3 間接的な結合による作用
2.3.1 受動物体を介しての間接作用
　大きな金属物体が電磁界中にあるとき、金属に高い高周波電圧が生じる場合があることが知られている。人体がその金属に触れると、大きな接触電流が流れ、熱傷を受ける恐れがある。例えば、入射電界がIV/m以下の中波放送波でも、建設用の大きなクレーンのフック先端に1000 V もの電圧の発生が報告されている。これに接触すれば十分に熱傷の生じる大きさである。　この入射電界強度は、直接結合に基づいた防護指針値の数100分の１に過ぎない。接触電流のハザードは現実に事故につながる恐れのある問題として、知っておく必要がある。
　環境の電磁界を金属物体による再放射が強めることがある。例えば、中波放送波の電磁界によって送電線鉄塔の周辺で放送波の電磁界強度が著しく強められる場合があることが報告されている。再放射の影響が強いのは、再放射体の近傍だけであり、この場合は人体との結合を近傍界曝露の考えを適用して評価する必要がある。
　医療目的で金属の補板物を埋め込んだ患者でも、埋め込んだ金属と電磁界の結合を介しての作用を考慮しなければならない。
　これらの間接的な結合による影響は、医療用の補綴物に関係する問題を除き、電磁界の防護指針の枠組みの範囲内として扱われることが多いが、電磁環境だけの問題ではなく、電磁界と金属物体と人体の関係をそれぞれ適切に管理しなければならない問題である。

2.3.2 能動物体を介しての間接作用
　電磁波が能動的に動作する電子機器に結合し、誤動作させることがある。機器の誤動作の影響が結果的に人体に及ぶ場合は人体の安全問題となる。体内に埋め込んだ心臓ペースメーカーヘの影響、病院内で動作中の医用電子機器への影響などの問題がある。また、産業用ロボットを電磁波が誤動作させて作業員が死亡した事故例も報告されている。電子機器は、電磁気的な耐性を考慮して設計しないと容易に誤動作しうる。　しかし、この分野には多くの技術的な蓄積があり、適切な設計を行えば問題は回避できる。
　機器への電磁干渉の問題は、電磁界の生体影響の問題とは性質の異なる問題である。この問題に関しては、機器のEMC/EMIの問題として、人体曝露の防護指針とは別に規格の整備も進んでいる。

３　高周波電磁界の非熱作用
　高周波電磁界の生体影響の研究は1930年代以来数多く行われている｡それらを網羅することはここでの紙数の範囲を超える。ここでは確立している熱作用のほとんどを割愛し、非熱作用に関する研究報告を中心に述べる。センセーショナルな研究報告に限が向けられがちだが、ここで割愛した、確立された知識を過小に評価しないことも大切である。

3.1　細胞・分子レベルの研究
3.1.1　DNAへの影響
　実験器具内の実験では、ほとんどの研究報告が高周波電磁界のDNAへの影響を否定している　5)。影響があったという報告でも、溶液温度が上昇した結果であったり、電極から溶出した銅イオンの影響や、試料溶液に直接挿入したサーミスタが局所的な温度上昇を与えていたといった、アーチファクトによることが指摘されている1)。これらの結果は、後述のように動物実験でDNAへの影響を示唆する報告があることと対照的である。

3.1.2　生体膜機能への影響
　生体膜は細胞を空間的に仕切り、イオンの濃度勾配を与えることによって、細胞を非平衡状態に保つ。この非平衡状態が、生体に能動的な性質を与える。非熱作用は、生体の能動的な性質に変調を与える作用と見ることができるので、生体膜機能への作用が注目されている。
　生体膜のイオンチャネルの透通性への影響の報告は多い。しかし、現象の記述のみで、メカニズムは明らかでない。また、再現性も確立されていない。
　Clearyら　6)は、ナトリウムイオンやカリウムイオンの膜透通性が、isotherma1(一定温度)な条件で高周波電磁界の曝露によって変化すること、その変化は溶液の温度が摂氏17.7･25度の範囲の場合に限られることを報告した。また、Amsら7)は、赤血球膜に結合した酵素であるナトリウムイオンポンプによる能動輸送が高周波電磁界の曝露によって変化することを報告したが、これも温度の条件に依存する現象であった。これらは膜の相転移温度付近での現象であり、非常に不安定な条件である。曝露のかなり強いアサーマル効果であり、曝露中に試料を均一に一定温度に保つことには限界がある。温度勾配のために、相転移付近で非常にクリティカルな膜の状態が変化したことによるアーチファクトの可能性は否定できない。生体の生理的な状態は相転移温度よりずっと高温に保たれている。そのため、この結果が生物学的に意味があるあるかどうかは明らかでない。
　弱い変周波が細胞のカルシウムイオンの動きに影響を与えるという報告がある。熱の発生が無視できるほど弱い曝露でのみ観察される。変調周波数が、低周波の特定の周波数付近の場合に限り影響が現れるという。この報告は、独立の研究機関で確認されている　8)9)ことから、現象の存在が認められており、曝露一反応関係の常識を覆す現象としてよく知られている。しかし、再現しないとの報告もある 10) 12)。この現象が、健康に関係する生理学的に意味のある変化なのかどうかははっきりしない。

3.1.3　細胞増殖およびﾄﾗﾝｽﾌｵｰﾒｰｼｮﾝ
　ｸﾞﾘｵｰﾏ細胞のDNAおよびRNAの合成速度が高周波電磁界の曝露によって増加するという報告がある13)。 SARが5 − 25 W/kgで影響が見られ、それ以上だと逆に抑制される。また、同じ研究者により、リンパ球の増殖の増加も報告されている14)。一連の報告は同じ実験装置で行われており、いずれも影響を認めている。報告では温度勾配はなかったとの記述があるが、曝露がかなり強く、温度制御機構を含めた熱的な条件の再吟味が必要であろう。
　2450 MHz の変調波(変調周波数120 Hz)が、培養細胞のトランスフオーメーションヘの既知の促進物質(TPA)の作用を増強することが報告されている　15)。使われC3H10T1/2細胞が非常に不安定な細胞であること、やはり曝露に伴う温度勾配の可能性があることに注意が必要である。
　細胞増殖やトランスフオーメーションヘの影響は、がんとの関わりから重要であり、アーチファクトに慎重に配慮した追試が必要である。

3.1.4　細胞内情報伝達への影響
　細胞内の情報伝達は、細胞の能動的な性質の調節に関わるので、弱い曝露によるかすかな作用であっても最終的には大きな影響となる可能性がある。このため、非熱作用で最も注目される作用である。3.1.2で述べたのカルシウムイオンの流出への影響も情報伝達に関係する可能性がある。また、3.1.3の現象も細胞内情報伝達への影響の結果であると解釈できる。
　積極的に細胞内情報伝達系への影響を観測しようとした研究も行われている。低周波で変調した高周波電磁界が、細胞内情報伝達物質であるcAMPに依存するタンバウ質加水分解酵素の活性を低下させるという報告がある16)。しかし、使われた評価法の問題点が指摘されている1)。また、同じグループが、低周波で変調した高周波電磁界が､細胞増殖時に活性が高まる酵素であるODCの活性を高めること、変調周波数が12 Hz -20 Hz の時にだけ影響があることを報告した17)。変調周波数への依存性を含めて、同様の報告を独立な研究機関が最近発表した18)ことから、この研究は注目に値する。ただし、活性の上昇は、既知の促進物質の作用に比べてはるかに小さく、またODC活性の増加が必ずしも増殖の促進を意味しないことに注意が必要である。

3.2　動物実験による研究
3.2.1　発がん及びがんの促進
　細胞・分子レベルでの研究が、個体の健康への影響を直接に表すものではないのに対し、動物実験では健康との関連がより直接に評価できる。発がん性試験では細胞・分子レベルの実験と動物実験の結果が必ずしも一致しないことが知られている。動物実験は影響のメカニズムの推定が困難という制約があるものの、健康への影響をより直接的に調べる手段として大切である。
　Szmigielskiは、乳がんの多発する系統のマウス、化学的に発がんさせたマウスの皮膚がん、マウスに移植した肺がん細胞について、がんのプロモーション及びプログレッションを高周波の曝露が加速することを報告した19)。しかし、全身平均SARが熱作用を生じるレベルであり、高体温による影響の可能性が指摘されている1),3)。
　Chouらは、最大で0.4 W/kg の全身平均SARで２年間にわたり、マウスに低レベル長期の曝露を行った。この実験の結果は、見かけ上曝露群のがんが増加したが、使用した実験動物の系統の発生頻度との比較検討の結果、曝露の影響ではないと結論づけられた 20)。
　高周波の曝露が、がんの成長に影響しないという報告も少なくない。Santiniらは移植したマウスのメラノーマの増殖に連続波、パルス波の高周波曝露が影響しなかったと報告した。また､Sauord(1993)は、腫瘍細胞を脳に注入したラットのプログレッションに915MHzのパルス波は影響しなかったと報告した21)。
　携帯電話の影響を検証するための実験報告として、AdeyらはENUでイニシエートしたラットの頭部に２年間にわたり局所曝露を行い、脳腫瘍の発生状況を調べたが、差が見られなかった 23)。また、著者らの研究グループは、DENでイニシエートしたラットの肝がんの発生への、肝への局所曝露による影響を調べたが差は見られなかった 23)。これらの実験は、携帯電話の実際の波形を模擬し、曝露量も、人体における最大の局所曝露量を想定して行われている。
　携帯電話を想定した研究で、影響が見られたという報告が最近話題になっている。 Repachoh らは、遺伝子操作により発がんのイニシエートを受けたトランスジエニックマウス(Eμ-pim1)に18か月間の長期曝露を行い、がんのプロモーションヘの影響を調べた。その結果、曝露群に対照群の約２倍のリンパ腫の発生が見られた 25)。ただし、曝露が全身曝露であり、マウスのケージ内の位置によって、曝露量が非常に弱い場合から熱作用の影響が生じるほど強い場合まで幅があること、トランスジエニックマウス自体が発がん性試験のモデルとして適当かどうかが確立していないという問題点があることに注意が必要である。また、局所的にはるかに強い曝露を用いた上記の複数の研究で影響が見られなかったこととの比較検討も必要である。Repachoh博士自身、人間のがんとの関係を論じるには、さらに慎重な研究が必要であると表明している。

3.2.2　DNAへの影響
　前に述べたように、実験器具内で行われた細胞･分子レベルの研究ではDNAへの作用はほぼ否定されている。　しかし、最近の動物実験ではDNAへの影響の存在を報告した例がある。 Sarkerらは高周波に長期間曝露したマウスの遺伝子に変化が見られたことを報告した26)。また、Laiらはラットに２時間の高周波曝露を行った結果、切断したDNAが増加したと報告した27)。ただし、前者では実験上の不備の指摘があり、後者では、同一の研究者の同種の実験報告の間での一貫性がないなど、いくつかの問題が指摘されている3)。重要な影響を示唆する研究なので、これらの指摘に応える追実験と、独立な研究機関での追試が必要である。また、試験管内の実験との食い違いの解明も必要である。

3.2.3　血液脳関門の透適性への影響
　血液脳関門は、血液から脳組織の細胞外液に運ばれる物質を選択的に遮断する組織である。熱作用をともなう強い高周波電磁界の曝露によってこの組織の透過性が増加することが知られている。一方、最近、非常に弱い曝露でも透通性が変化するという報告がある　29)30)。Salordらの報告 30)では、0.016W/kgという微弱な曝露でも影響が示されているが、結果が曝露レベルに依存していないことから、曝露に無関係の要因があるのではないかという指摘もある。さらに研究の必要な問題である。

3.3　疫学研究および人間を対象とした研究
3.3.1　悪性の疾病に間する疫学研究
　がんや白血病との関連は、高周波電磁界でも疫学研究の関心の対象である。これまでの報告には、関連を示唆する結果、関連を否定する結果の両者がある。しかし、どれも条件のよく整った研究とはいえず、これらから結論を導くことはできない。
　Lilienfeldがモスクワ大使館で弱いマイクロ波の曝露を受けた職員を対象に行った調査報告31)は、曝露の影響を認めなかった。しかし、がんの症例数が各部位でわずか数例に過ぎないため、証拠能力は弱い。 Robinetteは、米海軍のレーダー作業員の調査を行い、ほとんど差を認めなかったが、呼吸器の悪性腫瘍のみ2.2倍の死亡率の増加を報告している32)。アマチュア無線従事者を調査したMilhamは、いくつかの悪性腫瘍(脳腫瘍、ホジキン病、白血病、リンパ組織のがん)で標準化死亡率の増加を報告した 33)しかし、アマチュア無線従事者の職種分布は一般の母集団と異なり、ハイリスクの職種が多いにも関わらず、その要因を考慮していない問題が指摘されている1)。 Szmigielskiはポーランド軍人の病歴に基づき、いくつかの悪性腫瘍の発生が｢曝露群｣で有意に多いことを報告している 34)。しかし、調査条件の記載があいまいであり、信頼性に疑問がもたれている1)。
　最近、放送用アンテナ周辺の住民を対象にした調査がいくつか報告されている。Maskarinecらはハワイのラジオ放送所の近＜に小児白血病の発生が多い例を報告したが35)、調査規模が小さく統計的に有意でない。また、この調査は患者のクラスタの存在を知って行われたことに注意しなければならない。Hockingは、クラスタの存在の事前知識なしに調査を行った結果として、オーストラリアのTV・ラジオ放送用のアンテナの集中した地区に小児白血病の発生が多いことを報告した36)。この調査は、生態学的疫学調査と呼ばれる信頼性の低い手法を用いており、放送所周辺に居住することの社会的・経済的な交絡因子が排除されていない。また、クラスタの存在を前提にしていないといっても、これを客観的に評価できないなどの問題点が指摘される。小児の白血病は理由は不明ながらクラスタを形成しやすいといわれている。
　Dolkらは英国のSutton COldneld放送所の周辺の調査を行い、放送所周辺の居住者に成人の白血病　(小児でない)が多く、距離とともに減少する傾向を報告した37)。しかし、対象を英国の全国の主要な放送所に広げて調査を実施した結果、このような傾向は見られなかった 38)。これらの結果は、クラスタが偶然に存在した場合に、特異的な結果が得られる場合があることを示している。
　放送所周辺の居住者についての調査で注意しなければならないことは、曝露レベルが非常に小さい点である。オーストラリアの例では､最大の電界強度で１平方センチメートルあたり８マイクロワットと推定され、白血病の増加を認めた領域の境界ではその40分の１と推定される。最大値でも防護指針値の100分の１以下である。この電界強度が人射し、人体での共振にたまたま合うことによって最も効率よく人体に吸収されたと仮定しても、身体内に生じうる局所SARの最大値は10mW/kgのオーダーである。この大きさはこれまで報告されているほとんどの実験条件に比べてはるかに微弱である。例外的にカルシウムイオンの流出の変化が報告された実験がこの程度の内部電界であろうと推定され
ている。すなわち、増加群の住民の受けている曝露は、最も曝露の強い一部の場所で、人体での共振が生じている特別の場合を除けば、影響の存在を示唆する実験のいかなる曝露レベルより微弱な曝露に過ぎないことに注意しなければならない。

3.3.2　心身症的な影響
　携帯電話の使用時や使用後などに、頭痛、吐き気、不眠などの症状を訴える例が報告されている1)。しかし、電磁波が生理学的に作用しているという根拠はなく、さまざまな不破かな情報による心理的な影響、きょう体やアンテナ、電源部の加温の感知による影響などが考えられる。電磁波過敏症と呼ばれる症状も生理的な影響と心理的な影響の境界の判然としない困難な問題である。この種の問題は、欧州では脳腫瘍やがんの可能性の問題以上に深刻に受けとめられている。

４　健康影響の評価
4.1 変化とダメージの違い
　熱に無関係という意味での高周波電磁界の「非熱作用」が存在することは確かである。たとえば、パルス電磁界が力学的に作用することはマイクロ波聴覚効果と呼ばれる確立された現象の存在で確かめられている。上記のさまざまな報告でも、現象の存在自体はほぼ認められているものが少なくない。
　ここで注意しなけれぱならないことは、健康の障害に結びつく「ダメージ］を防ぐことが電磁界の曝露からの人体防護の目的であり、ダメージに結びつかない変化は基本的には許容されるということである。ただし、単なる知覚はダメージにはならないが、長時間続くとストレスとなることから、知覚しないように曝露を制限する必要がある。しかし、単なる知覚の場合の安全率の考え方は健康へのダメージの場合と同じである必要はない。
　非熱作用の研究報告の評価では、まず現象の再現性と信頼性を確かめること、次に障害につながらない単なる変化なのか、健康の障害に結びつく可能性があるのかを明らかにすることが必要であり、これらが明らかにされて初めて人体防護の根拠となる。
　実験器具内で観察される細胞・分子レベルの変化は、個体レベルには反映しない場合が多い。実験器具内の研究では、上記に加えて、まず観察された変化が個体レベルでの何らかの機能の変化に結びつくことを明らかにすることからスタートしなければならない。
　以上を考慮した場合、非熱作用の研究報告はいずれも曝露を制限する根拠にはならない。その意味では、現行の防護指針、すなわち熱作用に基礎をおいた指針を守っていれば、高周波電磁界の曝露の健康影響を心配する必要はない。

4.2 心理的な影響
　上記3.3.2に述べた心身症的な影響の一つの要因として､電磁波が健康に影響を及ぼすのではないかという不安による心理的な影響が推測される。 WHO による「健康」の定義は、単に病気の無い状態をいうのではなく、肉体的および精神的・社会的に健全であることと定義している。この意味では、肉体的には直接に何のダメージを与えなくても、心理的に電磁波の存在が不安を与えて精神的・社会的な健全さを損なう場合、広い意味では健康影響の問題ということになる。無用な不安を与えないことも、電磁界の健康問題の一部だという認識で、正しい知識の啓蒙につとめなければならない。

4.3電磁界のリスク評価
　高周波電磁界の生体影響は熱作用が支配的であり、熱作用が生じないことが人体防護の基礎となるというコンセンサスがある。非熱作用は実験室レベルで変化を生じさせる場合があっても、健康への障害となる証拠が得られていない。非熱作用の中では唯一、デューティ比の大きなパルス波によるマイクロ波聴覚効果は確立された作用であり、知覚に伴うストレスを避けるようにこの現象が生じないことを考慮した条項が防護指針に採り入れられる場合があるだけである。現行の防護指針は基本的に熱作用に基礎をおいており、「防護指針の範囲であれば、高周波電磁界の健康影響を心配する必要はない」ということが安全性に対する現段階での結論といってよい。
　熱作用は、曝露量にしきい値のある確定的な影響である。したがって、熱作用を根拠とした現行の防護指針は「しきい値に基づく指針」ということができる。しかし、一方では非熱作用が健康への障害となる可能性があるとの推測があり、現行の防護指針に疑問を表明する声がないわけではない。熱作用のレベル以下の低レベルの電磁界の非熱作用による生体影響は仮に存在したとしても、必ずしも確定的な影響とは思われない。しかし、電離放射線にみられるような確率的な影響ともいえない。例えば、周波数や強度に関する「窓効果」の存在が確かであれば、曝露を少なくすればするほど健康への障害の確率が減少するという、従来の確率的影響に対する防護の考え方が成り立たない。すなわち「合理的に達成可能な範囲で曝露を最小限にすべき」というALALA（As Low As Reasonably Achievable）原則は適用できない。
　健康に有害であるとの証拠がないとはいえ、確定的な影響からの防護で安全が保証されることが証明されているわけではないことを考慮すると、その「不破かな健康影響の可能性」を考慮する必要性が今後高まる可能性も考えられる。低周波領域では、磁界と小児白血病の不破かな関連の存在により、一時真剣にこの議論がなされた経緯がある。高周波でもこのような必要が生じるかどうか不明だが、人工的な環境因子がますます複合的に人体に曝露されるようになると、「不確かな健康への影響」をどのように取り扱うかは今後の課題である
　さまざまなリスクに対して、我々は無意識のうちに比較的賢明にリスク管理を行っている。　F不破かなリスク］に対してリスクを定量化する根拠がないということで、定量的な考察を否定すると、不安感が幽霊のように大げさに伝達される恐れがある。仮にリスクが存在してもこの程度以上にはならない、といった定量的な評価がなされた方がむしろ適切な対応が可能になることも考えられる。独断ばかりで適切なリスク分析がなされないことが、電磁界の安全問題が混乱している一つの理由である。可能性としてのリスクを分析・評価し、正しく公衆に伝えることも重要な課題になっている。

５　むすび
　高周波電磁界の生体影響の問題には、まだ残された課題が多い。電磁波が情報通信の媒体としての重要性を増す中で、非熱作用の「可能性としてのリスク」にどのように対処すべきかという問題は緊急の課題である。公衆が適切な助言をいかに必要としているかということを、関係諸分野の研究者や電磁界利用産業の関係者は真剣に考えなければならない。
　一方では、職場環境での電磁界の健康影響の問題も忘れてはならない。公衆の曝露とは比較にならない強い曝露を受ける機会は少なくない。社会問題化した低レベルの曝露にばかり研究の資源が向けられているためにかえって職場環境でのより重要な問題が放置される恐れがある。こうした問題にも眼を向けなければならない。

文献
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