保物セミナーin若狭　平成11年10月20日
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原子力とニュースメデイア 京都大学大学院エネルギー科学研究科 　　　　　　　　　　　　　大西輝明

1.はじめに 　社会的な対象に対する人々の感じ方や考えかたは、ニュースメディア報道に支配されるところが大きい。これは議員選挙前の候補者の当落予想や支持率調査の報道が直接、選挙の結果に影響を及ぼすことや、特殊な事件の報道がその後、類似の模倣事件を引き起こす例などから推しても、充分納得のゆくところであろう。対象に対する人々の態度、すなわち世論が、メディア報道の影響を受けて変動することを指摘する雅文は多い。（1）なかでも原子力問題はいずれの国においても社会的に重要なニュース議題であり、同時に、人々が強い関心を抱く事柄ででもあるため、原子力世論とメディア報道との関連性については多くの議論がなされてきた。(2)-(6) 以下では、我国におけるニュースメディア、特に新聞による原子力報道の質や量の経年的な変化がどのように原子力世論の動向と相関を特つかについて、報道量の実測値と世論の実測値とをもとに議論し，さらにメディア報道と世論との相互作用の様相を検討する。 2.新聞による原子力報道量の経年変化 2.1.報道量の定量化 　当報告で使用する原子力関連の新聞報道は朝日新聞、毎日新聞、および読売新聞の三種の全国紙と、福井新聞、および茨城新聞の三地方紙から抽出したものであり、前三紙については全国平均の原子力世論と、後三紙については対応する地方での地域世論とを比較させるものとする。これらの新聞では1973年以降、1998年迄の期間における全ての原子力関連報道の量を報道の質別に一ケ月単位で集計し、これを当該新聞の当該月における報道量（または情報量）とした（ただし、以下の朝日新聞については1963年以降分の情報を三ケ月単位で、凛1草壽潭については1976年以降分のみの情報を示す）。ここで報道の量を縮刷版の［カラム・cm」単位で計測した（写真やタイトルをも含む）記事面積で定義することとし、一方、報道の質については 　（1）原子力技術に対して人々の態度をネガティブな方向に変容させ得る記事,、および 　（2）（1）以外の全ての（ノンネガティブな）記事 の二種に大別するものとする。 　ネガティブな記事は原子力施設での事故や故障、およびそれに関連する報道、放射線および放射能に対する恐怖やリスクなどを直接報道し、または、その感覚を間接的に誘起させ得る内容の報道、原子力事業者や政策主体に対して不信感や不安感を誘起させ得る内容の報道、反原発運動や訴訟、および原子力推進に対して批判的な論調を持つ記事などに対応する報道をさすものとし、一方、ノンネガティブな記事は研究開発動向や新施設の紹介、諸外国との提携や産業界の動き、原子力政策の開示、議会や所轄官庁の動き、学会や委員会の活動、原子力をめぐる人々の動き、およびその他の中庸的、または原子力推進に対して肯定的な論調を持つ記事など、ネガティブ記事以外の全てを含むものとする。 　次節では、我国においてこうした種類の新聞報道が経年的にどのように変動してきたかを見る。 2.2.全国紙の場合 　上述の全国紙三紙についての原子力報道量は相互に極めて類似しているので、(7)･(8)ここでは例として朝日新聞のみに注目しよう。 図１に1953年以降の朝日新聞による全報道量分布を三ケ月を単位として示す(我国では1953年から原子力研究が開始した)。人々の感じる刺激の強さは外部から与えられる物理量の対数に比例するとするフェヒナー則に従って、縦軸を報道量の対数で与える。45ヵ年に渡る原子力報道量分布は決して時間に関して一様ではなく、いくつかの報道の波が存在することが当図から見て取れる。これらは50年代中期、60年代中期、70年代中期、および90年代中期をそれぞれピークとするブロードな波であり、新聞論調にはこれらの波の各々毎に著しい違いが存在する。(6)･(9)すなわち50年代の第一の報道波では、原子力は未来の、無限のエネルギー源であるとして称揚し、資源のない我国は諸外国での開発に遅れてはならないと叱咤した。60年代では（原子力開発が容易ではないことが判明したため）初期の開発熱は消失し、同時に、原子力が密接に核兵器に結び付くものであるとの冷静な認識も強まった。しかし、エネルギー源としての原子力の必要性をメディアが否定することはなかった。 70年から80年代中期にかけては相次いで商業炉が建設されたが、大小の事故も相次ぎ、原子炉の安全性に対する指弾論調は強まった。しかし、この時期に突発した二度の石油危機のために、原子力の必要性までもが否定されることはなかった。 86年のチェルノブイリ事故以降、反原発運動は高揚し、90年代の環境問題の認識に伴ってエネルギー源としての原子力を見なおす動きはさらに強まった。このようにメディアの原子力報道は時代の精神を表すものであり、メディアの持つ価値観のシフトに伴ってほぼ10年を周期とする報道パラダイムの波が形成されてきたことがわかる。こうしたメディアによる時代の精神の表出は人々の持つ時代の精神と呼応するものであり、人々の感性とメディアの感性とが相互に作用する結果として顕現するものであることを後述する。 　図２に朝日新聞によるネガティブ報道量の時間挙動を示した。原子力開発の初期（〜70年以前）にはネガティブな質の報道はわずかであり、また肯定的な論調の記事に満ちていたこともあって､原子力に対する人々の態度が強くネガティブ方向に傾くことはなかった。70年代以降、大規模な原子力事故（74年：むつ放射能漏れ、79年:TMI、81年：敦賀１号、86年：チェルノブイリ、89年：福島第一−２号、91年：美浜２号、95年：もんじゆの各原子炉事故、97年：東海再処理施設事故など）の発生や中小規模の事故・故障報道が相次ぎ、こうした報道が人々の態度をしだいにネガティブな方向に移行させるものとなった。この様相は、ネガティブな記事量と（図２に同時に示した）「原子力推進に対する反対世論分率」との経年挙動の相関からも明らかに見て取れよう。当「反対世論分率」は（科学技術庁や総理府、いくつかの新聞社や通信社などによって）全国規模で行われた原子力世論調査のうち、原子力推進に賛成か反対かを単純に問うものの結果をまとめたものであり、80年代後半以降、我国では約半数の人々が推進に対して反対を表明するに至ったことがわかる。ネガティブな報道量とネガティブな世論分率との強い相関は、人々とメディアとの間で強い相互作用が存在することを示唆する。 2.3.地方紙の場合 　図３〜５に福井新聞、福島民報、および茨城新聞のネガティブ、およびノンネガティブな報道量経年挙動を示す。地方紙は全国規模での出来事と同時に、当該地域に係わる出来事についても詳細な報道を行う。これはむろん、当該地域に立地する原子力施設の動向は（多かれ少なかれ、人々がそれに依存して生きていると言う意味で）新聞購読者の直接の日常生活にかかわる事柄であるためである。地方紙は当該地域以外での出来事についても当該地域の原子力と結びつけて報道し、いわぱ地域の目で全国や世界を見、全国や世界から地域を見るとする方法で出来事を報ずる。（10）･（11）従って地方紙の報道パターンは全国紙のそれとは自ずと異なり、各地域毎に特徴のある報道量分布となることが予想される。図３〜５の相互比較ではこうした様相、すなわち、福井新聞における81年の敦賀１号炉事故、および95年のもんじゆ事故報道、福島民報における89年の福島第一−２号炉事故、茨城新聞における97年の再処理施設事故などでの報道のピークの存在や、各地方紙毎に異なった様相で存在する（10年のオーダーの）報道量のゆるやかな波、各月毎に鋭く変動する報道量のサブピークの存在などに注目すべきであろう。三地方紙のうち福井新聞では、ネガティプ、ノンネガティブに係わらず、報道量の時間挙動が最も緩やかであった（すなわち、常に一定量に近い情報を供給し続けてきた）のに対し、福島民報では情報の絶対量も少なく、また月毎の報道量の振幅も三紙中最も大きい。図示した年間で平均した報道量はネガティプ記事の場合、（福井新聞、福島民報茨城新聞）＝（351.7、134.4、15 1.7）［カラム･cm／月］であり、ノンネガティプ記事についてはそれぞれ（411.1、310.3、342.2）［カラム・cm／月］である。一方、全国紙の平均はネガティプ記事で195.9、ノンネガティブ記事で144.5［カラム・cm／月］であり、こうした地方紙と全国紙との間で見られる報道の質と量の顕著な差が、原発立地地域における地方紙を特色付けていると言えよう。 　次章では、こうした情報量分布挙動の違いが地域の原子力世論に与える違いについて検討する。 ３　原子力世論とメディア報道 3.1.原子力世論を推算する数理モデル 　一般に、どのような事柄に関しても人々の周辺には情報環境が形成され、当該事柄に対する人々の態度はこうした情報環境を介し、その影響を受けて決定される。原子力に対する人々の態度についても、同様の見地からモデル化が可能となる。ここでは原子力の情報環境は主としてニュースメディアによって形成され、この他に学校教育や社会教育、PA活動などによっても形成されるとし、 　　（1）人々はこれらの環境を介して原子力の知識を獲得し、その理解を通して原子力に対する態度を決定するか、または 　　（2）ニュースメディアなどからの刺激を受ける場合、直ちにその情報環境に付和雷同して態度変容するかのいずれか、またはこれらを重畳した様式で態度変容が現出するとする。このような仮定の下でのモデル複式図（12）を図６に示す。 　上記（１）の様式は態度の理性的変容成分を与えるものであり、刺激に対する変容量は一般に小さいがその消失の寿命は充分に長く、態度変容の本質的成分を与えるものとなる。一方、（２）の様式は感性的な変容成分を与え、内容の理解を経ずに刺激に直接反応する結果として現れてくるものである。この種の変容分は一般に大きいが、環境からの刺激が消失する場合、その変容分もまた速やかに消失する傾向を持つ。こうした変容成分の他に、政治や経済、ライフスタイルや社会の価値観などの時間的にゆるやかな変化に伴ってゆっくり変容する態度の（バックグラウンド的な）成分も、モデル化に際して考慮する。 　当モデルでは、特定の事柄に対する態度は、その事柄に対するポジティブな態度成分の強さとネガティブな態度成分の強さとの兼ね合いで決まるものとし、これらのポジティブおよびネガティブな態度成分はそれぞれ、ポジティブ（またはノンネガティブ）およびネガティブな情報環境（これらの情報環境はさらに、ノンネガティブおよびネガティブな報道などによって培われるが、それら）に支配されて決まるものとする。こうした二種の態度成分をモデル化する場合、考慮する社会で前者の成分が強い場合には当該事柄については賛成の世論となり、一方､後者の成分が強い場合には反対世論が形成されることとなる。従って、当モデルでは特定の事柄に対して二種の相対峙する明確な態度成分が社会に存在するような場合、両成分の強さの時間推移を算出することができる。 　以下ではニュースメディアが作る情報環境のみを考慮することとし（すなわち、入力は前章で述べたニュースメディア報道量の経年変化値であり）、我国で原子力発電を推進することに対する賛成または反対の世論、および、近隣に原子力発電所が存在することに対する安心、または不安の感情の二種の態度の経年変化状況について、当モデルを用いて推算する。 3.2.原子力発電推進に対する賛否 　ここではモデル値との比較のために、原子力発電推進に対する人々の態度の値をそれに対する世論の賛成割合から反対割合を引いた値として定義する。図２で（反対割合を）示したものと同一の世論調査データを用いて算出した全国平均の人々の態度値を、図７に示す。当図には前節の数理モデルによるモデル態度値も合わせてしめした。　当モデル値は既述の朝日、毎日、読売の全国紙三紙の作る原子力情報環境のほかに、NHKニュースおよび週月刊誌の作る原子力情報環境の影響も考慮したものである（12）（以下の地域世論の算出では、利用し得る報道量データの制約などから、地域と全国とでは新聞の作る情報環境のみが異なるものと仮定する）。当モデルではいくつかの未定パラメーダがあり、それらの値をモデル値が実測値に最も良好にフィットするように決定し、そのようなモデル値を最終的なモデル値とする方法で数値計算を行う。図７中のモデル態度値は離散的な態度の実測値を補間して、その経年変化状況をよく再現しているといえる。 原子力発電に対する（全国平均の）賛成分率は80年代中期迄はゆるやかに減少したが、80年代中期、特にチェルノブイリ事故を境に急速に世論は悪化し、以降、（例えば90年近傍で）一時的な回復期が存在したものの、現在に至るまで賛成分率が反対分率を上回ることはなかったことが当図からわかる。 　全国平均ではこのような様相を特つ原子力世論が、異なった情報環境下ではどのように変化するか、すなわち世論の情報環境依存性を次に見てみよう。 　図８に福井県民の原子力発電に対する態度の実測値（現在までに２点のみ）と、モデル態度値とをあわせて示す。ここでは２点ある実測値にモデル値をフィットさせるため、一個のパラメータ値を図７でのそれとは異なった値に設定している。しかし、図７および８との間での明瞭な経年挙動の違いは、この一個のパラメータ値が異なるためであるよりも、情報環境の違い（すなわち、図８の入力は藻草原苛の情報量であり、この点が図７と異なるが、この違い）に負うところが大きい。風草原鄙7）経年報道量はネガティブ、ノンネガティブともに全国紙のそれを数倍上回るとともに、月毎に変わる報道量変化の振幅は全国紙に比して小さい。さらに、福井新聞では過去25年に渡って平均したノンネガティブな月間報道量はネガティブなそれの約1.2倍であるに対し、全国紙では約O.7倍でしかなく、ネガティブ報道がノンネガティブ報道を凌駕する。すなわち、全国紙に比して福井新聞では常に大量の情報を、それも、ノンネガティブな情報をネガティブなもの以上の量で、経年的に人々に提供し続けてきた。このような地域と全国の報道の質と量の差が、図７および８に見る世論動向の明確な差をもたらすものとなったといえる。 　図９に図８と同一のパラメータ値による福島民報、および茨城新聞の影響下での原子力世論の経年変化を示す。図８との違いは入力する新聞報道量の違いのみである。福島民報、茨城新聞では福井新聞に比して月毎の平均報道量が小さく、かつ、月毎の報道量変化の振幅が大きいこと、福島民報での月毎の平均報道量は福島民報でのそれに比して小さいが、ネガティプ報道量では茨城新聞が福島民報を凌駕することなどが図7〜9での挙動の違いをもたらす要因となっている。長い年月にわたる情報環境の違いが、（特に80年代後半以降の）原子力世論に決定的な差異をもたらすものであることに注意すべきである。 3.3.近隣の原子力発電所に対する安心感 　原子力発電所立地県では、県民や立地地域住民に対する意識調査を行っている。これらの調査のうち、「あなたは原子力発電所が近くにあることについて不安（心配）に思うことがありますか」と質する（または類似の）質問において、「（あまり、ほとんど）不安（心配）に思うことはない」とする人々の割合から、「（非常に、多少）不安（心配）に思うことがある」とする人々の割合を引いた値を、ここでは安心感の指標として採用する。この種の質問を含んだ調査は、福島県では福島民報および（財）福島県原子力広報協会によって実施され、茨城県では茨城新聞　茨城県環境局および生活環境部安全対策課によって実施されてきた（福井県では相当する質問を含んだ調査はない）。以下で示す同県での実測値はこれらの調査結果であるが、質問文や選択肢、調査対象地域や対象層などは長い年月で多少の変動があるため、ここでは仮に安心感の指標の信頼幅が土0.1であるとして、こ れらの変動のための不確定性をこの幅によって与えるものとした。 　図10に福島県における安心感（定義により、縦軸上方向に安心感は上昇する）の実測値と、モデル値との経年変化状況を示す。既述のとおり、モデル値は福島民報の影響下で安心感や不安感が定まるとし、モデル中のパラメータ値はモデル値が実測値に最も良好にフィットするように設定したものである。原子力発電所に対する不安感は、原子力発電所建設の初期には極めて強いものであったが（福島第一−１号炉運開は1971年３月、同６号炉は79年10月運開,その後、福島第２−１〜４号炉が82年〜87年にかけて運開した）、この感覚は時間とともにしだいに緩和してきたことがうかがえる。 　このような安心感の変化傾向が茨城県民についても同様に現出してきたことを図11に示す。モデル値は茨城新聞の影響下での安心感であり、全てのパラメータ値は図10での値と同一値とした。図10および11ともに、モデル値の安心感は80年代前半部でブロードな極大値、後半部でブロードな極小値を持ち、その後、安心感はゆるやかに増加する傾向を持つ。福島民報および茨城新聞のいずれについても（さらに、後述する全国紙についても）70年代から80年代初めにかけてネガティブ、ノンネガティブの両内容ともに、原子力報道量はしだいに増加したが、80年代前期から中期にかけては漸減した。一方、チェルノブイリ事故後、ニュースメディアは原子力に対して新たな価値観をもって注目し始めたため、再び情報量は増加した（特に、ノンネガティブな内容の報道量は80年代後半以降しだいに増加する傾向を持つ）。こうした長いタイムスケールでの報道量の増減傾向が、図10および11での安心感の経年変化挙動を説明するものであることに注意したい。すなわち、長い時間に渡って継続した、充分な量の情報（ここではノンネガティブな内容を持った情報）の提供が人々に安心感を与え、そうした情報提供の有無に依存して安心感や不安感が醸し出されることがわかる。さらに注意すべきは、原子力施設での事故等の影響は、前節で例示した態度には強い影響を与えるものであったが、この種の安心感の変容に対しては小さく、かつ極めて一時的な効果しか与えないことである。ニュースメディアの作る情報環境は、原子力発電に対する人々の態度と感受性とに対して異なる様式で働きかけるものであることがわかる。 　図12に前２図と同一のパラメータ値を採用した場合の全国紙、および福井新聞の影響下での安心感の変容状況を示す。全国紙の影響下における安心感の時間推移は茨城県のそれと類似であるが、これは両新聞の報道量の長いタイムスケールでの時間挙動が類似していることに依っている。一方、福井新聞の下での安心感は、80年前後での原子力施設事故（TMIおよび敦賀１号事故）やチェルノプイリ事故に影響を受けて急変するが、それらの時期以外ではゆるやかに漸増する。このような安心感の挙動が、福井新聞の恒常的な、多量の情報提供によってもたらされるものであることは、図８の議論と同様である。福井新聞のノンネガティブな内容の報道量は極めて多量であり、これが福島、茨城、全国、福井の４ケース中、最も高い安心感を与える源となっていることにも注意すべきであろう。 4.おわりに 　我国でのニュースメディアは原子力問題を重要なニュース議題として取り扱ってきた。このため原子力開発の黎明期から大量の原子力情報がメディアを介してリリースされてき、こうした報道が日常的に原子力の情報環境を形成することとなった。様々な教育システムによってや人と人との会話による情報の授受もあるが、一般に、平均的な人々は主としてメディアの作る情報環境を介して、原子力に関する情報や知識を吸収する。新たなメディア報道は、人々自身の中に既に存在する原子力に対する知識をフィルターとして介して、自身の価値観に照合して取り入れられ、原子力に対する態度や感受性を形成する。一方メディアは、（主として商業主義的見地から）人々の感性に即した方向で報道を行おうとするため、世論調査や社会調査などによって人々の感受性を感知し、ゆるやかな時間スケールで自身の報道スタイルやカルチャーを変容させる。新たに発生する原子力事象は、こうした報道スタイルやメディアのカルチャーをフィルターとして記事や映像となり、社会にリリースされる。このようなモデルに従う場合、人々の感性とメディアの報道スタイルとは互いに相互作用し合う一つのシステムとして捉えることができる。図13はこれを模式化したものである。人々とメディアの相互作用はメディア報道が存在する限り持続すると言えるが、こうした相互作用と作用の再生産をとおして、人々の原子力に対する基本的な感性は長い時間スケールでゆるやかに変容することになろう。しかし一方で、人々はその時々の報道量に対しても速やかに反応する感性部分を持ち、こうした二種の異なる成分の重畳が任意の時点での原子力に対する態度や感性を与えるものとなる。 参考文献 (1)M.MCCombs，E.Einsiedel，D.Weaver: “Contemporary Public opinion" (Lawrence　Erlbaum Assoc.，1991),and refrences therein. (2)A.Mazur; in “Pubhc Reactions to Nuclear Power: Are There Critical Masses ?'' eds. 　by WR.Freudenburg, and E.A.Rosa (Westviev, Boulder, 1984),pp.97-114. (3)H.Hirschmann:Trans.Am. Nuc1. Soc･， 58，35(1989). (4)A.Mazur: Minerva, 28,294(1990). (5)大西輝明：日本原子力学会誌、40、563(1998). (6)T.0hnishi: Abst. Japan lntern. Conf“Science＆Society 'lechnology Turn'，(Tlokyo，1998),p.78. (7)T.0hnishi: Ann. Nucl. Energy, 22，513(1995). (8)T.0hnishi: Ann. Nucl. Energy, 20，525(1993). (9)T.0hnishi: J. Nucl. Sci. lech･， 35,205(1998). (10)服部敏雄：“現代日本地方新聞論 -多層性とその機能"(講談社，1980). (11)天野勝文、松岡由綺雄、植田康夫(編)：“現場から見たマスコミ学�U"(学文社、1996). (12)T.0hnishi: Math. Comput. Model･， 21(5)，1(1995).