リスクコミュニケーション　甲斐倫明

リスクコミュニケーション

大分県立看護科学大学人間科学講座環境科学研究室
甲　斐　倫　明

1.はじめに
　放射線分野においては、リスクという用語が学術的に使用されてからすでに数十年が経過しているのにもかかわらず、「リスク＝影響の度合い」という方程式から未だ放射線の専門家の間でさえも抜けきれないでいる。例えば、リスクよりもしきい値やホルミシスといった安全と危険という二分法のほうがわかりやすく公衆を説得しやすいと考える。一方では、化学物質の管理においてリスクが使われるようになってきている。これは、激甚な被害をだした公害を経験したことで予防的な姿勢の重要性に気づき、リスク概念を利用するようになったと考えられる。放射線は測定のしやすさなどから定量的なリスク評価研究がかなり進んでいるのにもかかわらず、最近では、リスク対しきい値という構図が俎上にあがり、放射線のリスク概念は歩みをとめているようにも思える。リスクコミュニケーション研究は、リスク概念やリスク評価といったリスク学の基本にある問題を情報論的視点から、リスク情報の送り手と受け手の間の問題を明らかにすることで、リスク問題を新たな視点から検討しようとしている。

2.リスクコミュニケーションとは何か
　米国のNRC（National Research Councn）は、1989年に「lmproved Risk Communication」という報告書を出した（邦訳は、「リスクコミュニケーション：前進への提言」1｝）。この中で強調されていることは、リスクコミュニケーションが専門家から公衆への単なる情報伝達ではなく、双方向のものであるということである。従来、専門家は、情報の受け手である公衆がリスクを正しく理解しないことが対立の原因であると考える傾向にあった。しかし、報告書では、リスクコミュニケーションは一方的な情報伝達ではなく、意見や情報の交換を専門家・リスク管理者と公衆との間で互いに行うプロセスであると考えられている。放射線のリスクを正しく理解しないのは一方的に情報の受け手である公衆に問題があるとするのではなく、情報の送り手である放射線の専門家あるいは行政関係者にも問題がないのかどうかを再検討することがリスクコミュニケーションを考えることになる。

3.リスクコミュニケーションの問題
　リスクコミュニケーションの問題は、（1）リスクの情報源の問題、（2）情報伝達の問題、（3）受け手の問題に分けることができる。
　リスク情報の送り手にはリスクを伝える意志があるのにもかかわらず、あるべきリスクコミュニケーションが実現されないのは、リスクコミュニケーションの受け手の認知能力の限界と関係していることがさまざまな社会心理学的研究で示されている2）。リスクコミュニケーションの技術的問題のひとつとして、確率情報をいかに呈示するかは多くのリスクコミュニケーションにおいて重要な課題である。これは、人々は確率情報を必ずしも合理的に処理できるわけではないからである。例えば、30歳の男性が10mSVの被
ぱくをしたときの放射線の健康リスクの表現について考えみると、（1）「これから生涯の間に、放射線が起因してがんで死亡する確率は0.04％である」、（2）「放射線以外の原因でがんで死亡する確率が0.2％だけ増加する」、（3）「放射線による平均余命損失は0.006年である」、以上3つの表現は同じリスクを別の表現で表したものにすぎないが、リスク情報の受け手には理解のしやすさが異なる。リスク呈示の仕方を少しだけ変えるだけでリスク認知を変えることができるかもしれないのである。
　一方で、確率情報のもつ不確かさを呈示するためにはどのような情報を加えれぱよいかについては今後の大きな課題である。 Risk Characterization の問題ということもできる。 Risk Characterizationとはリスクの特性とその大きさ、さらには不確かさなどについて意思決定者（リスク管理者）が利用できる形にリスク評価結果を表現したものを指す。現在のリスク評価値（例えば、生涯がん死亡確率が104）では、3つの問題が隠されている。すなわち、（1）不確かさが示されないためにあたかも正確な数値であるかのごとく伝えられる（false precision）、（2）リスク評価には多くの仮定が利用されていて、中には科学的な合意が十分でないものがある（false consistency）、（3）リスク評価には多くのモデルが数値の選択がなされている（hidden choices）である。例えば、高濃度ラドンは人の疫学データから得られているが、塩化ビニリデンは18匹中1匹のラットが基礎になっていて、リスク評価のベースになっているデータの質には明らかな違いがある。 Risk Characterization の問題は、現在のリスク評価の基本的問題であると同時にリスクコミュニケーションにおいても重要な課題となるものである。

4.放射線の¨専門家"教育の必要性を考える
　放射線は、ダイオキシンのような化学物質に比べればリスクに係わる豊富な情報と放射線そのものを容易に測定しやすいといった特徴をもっている。このことと、放射線が遺伝子本体に損傷を与えうるエネルギーをもっていることが背景にあって、¨専門家"の間でさえも放射線は少しでも恐れるべき対象になっている。ここでいう¨専門家¨とは社会からみたとき放射線の害を理解した人たちとみなされる集団のことを指している。例えば、病院であれば、医師や放射線技師であるし、放射線利用施設では放射線管理実務者であり、大学・研究所では放射線と名のつく研究に係わるすべての研究者である。原子力関係者も社会から見れば放射線の¨専門家¨と扱われる人だちかもしれない。社会から見るとせまい集団ではあるが、放射線の専門的立場から見ると、ここでいう¨専門家"とはかなり広い範囲を含んだものである。これらの¨専門家¨が放射線のリスクに対してどんな知識をもってどんな理解をしているのかは実はかなりの幅がある。医師に対するアンケートや医師から説明を受けた患者の話などから考えると、かなり人たちが公衆とは同じレベルで正しい知識をもちあわせていないことが多いことに驚く。放射線の¨専門家"集団は、放射線をかなり恐れすぎる人たちから、あまりに無関心な人たちまで含まれ、スペクトルが広い。従来、公衆のリスク認知にばかり目が向けられ、公衆のリスクに対する理解不足を指摘されることが多かったが、情報の送り手である¨専門家¨のリスク認識こそ俎上にあげられる必要がある。放射線のリスクに関する情報がこの¨専門家¨の人たちにはどのように送られているのかを分析し、スペクトルの幅を理解し改善することこそ放射線のリスクコミュニケーションの優先課題であると考えている。

参考文献
1）林裕造、関沢純監訳：リスクコミュニケーション：前進への提言、化学工業日報社（1997）
2）吉川肇子、リスクコミュニケーション、福村出版（1999）