| 「学」としての「保健物理」への期待 日本原子力学会会長・大阪大学名誉教授 住田健二 |
昨年秋に発生したJCO核燃料加工工場での臨界事故の余波はまだまだ続いている。その上、MOX燃料加工とか・輸入産業廃棄物中のRI発見とか、これまでとはまた違った問題が起こってきた。放射線・原子力関連では、技術そのものの困難さの認識より、何となく管理面での不備ばかりが強調されて、不信感を醸すといった嬉しくない状態が続いて居る。原子力の世界では、ある事態が人間とのかかわり合いを持つ時点、つまり一般市民とのかかわり合いを持つ時には、どうしても必要な助っ人、もしくは第三者的な監視役が要ると考えられる。 私たちは、そうした問題があると、それは「保物」の人達の意見を聞いてからとか、「保物の問題だから」と言って助けを求める事が多い。それも勝手な時だけという傾向が無いわけではないが。だから、今回のような保物関係の第一線の人が集まるセミナーヘ出てきてあまりにも礼儀知らずというこ門外漢があれこれと注文めいた事を言うのはとになるかもと思うが、幹事役の先生方からは少し前までお前は原子力安全の世話役を努めていたのだから、なにかお願い申し上げることもあるだろうとの出席要望があった。正直なところ前々から自分の領域に近い「原子炉物理」が物理という名称を持ちながら、いっこうに物理らしくない゜方法論や目的意識の非物理性に腹立たしい思いをして、私は近年はわざと「中性子工学」という名前を使うことにしてきたのだった。その点では、「保健物理」の方はもっと物理臭の薄い実務的な管理技術分野も多く、多分私のようなへそ曲がりがいたら、管理工学的な別のネーミングでもしたくなるかもしれない。賢友加藤和明氏の定義を借りれば、「保健物理」とは「放射線防護の科学」だそうである。（原子力学会2 0 0 0年秋の大会予稿集第１分冊より）が、私はどちらかというと「技術」の側面が強く感じられる事があり、せめて「工学」として欲しいという気がしないでもない。しかし、あえて「科学」の呼び名にこだわる気持ちは分かるような気がする。 それはとにかくとして、とにもかくにも原子力の世界で、おそれ多くも「物理」という名前を使っているのはこの二つの分野しかない。どこか血縁関係があるのですかと学生さんに聞かれて、返答に窮した記憶がある。私にとってはこの二つの分野では、集団としての中性子を扱うときの姿勢は、むしろ対照的ではないのかと思っている位である。 すなわち、核燃料を集めてきてその臨界性を議論する所を起点とした炉物理では、中性子密度の相対値が常に問題となり、空間分布、エネルギー分布、時間変化といった状況記述を正確に求める。その分布のグラフで言えば、Ｘ軸の目盛りの絶対値は重要だが、Ｙ軸の方は相対値が問題であり、絶対値はあまり議論されない。その絶対値を正確に求める事はごく稀である。つまり、任意性のある比例係数だから、勝手に選べばいいやといった発想である。つまり自分たちの領域の必要性ではなく、他目的でそれを決定しなければならない時にサービスする事はよくある。核断面積の決定、炉出力の絶対値、放射線損傷実験での照射場の決定等々である。所が、核融合中性子工学をやることになって、かなり戸惑った。なぜなら、そこではＴの増殖だとか、発熱とか絶対値が欲しい対称が続出してきて、これはサービスではなく、本命の仕事だからであった。 一般的には、実際に絶対値を直接計測することは大変なので、たいていはある原子核の断面積が既知だとして、相対測定値から絶対値を導く。 自慢ではないが、数十年の実験屋としての生活を振り返ってみて、絶対測定は出来る限り回避して、正確な測定の容易な時間軸上での相対測定に持ち込む事をお家芸にしてきたのは、そう間違っていなかった。 とにかく、私は絶対値を扱うことは大変な作業だという恐怖心から逃れていない。 所が、私の理解では、「保健物理」の世界の住人は、いつでもこの絶対値に直面して生活しておられるのではないかと思える節が多い。最後の所では実効線量に置き換えられるとしても、JCO事故時の線量分布をグレイで表示しなかったといって大変なお叱りがあったと聞いて畏敬の念を持った一人である。確かに、人体への影響を考えるときには、絶対値が問題であって、相対値では困るだろう。学術としては、大変厳しいものが求められている世界だと理解している。 ただこの世の中で、本当の意味での絶対測定というのは、大変な作業が必要だから、実体はしっかりと校正をしてあるかどうかが問題となる。おまけにその必要性があるのが、突発的な事故での被曝線量推定となると、後からいくらでも疑問を呈することが可能であろう。 その上、疑心暗鬼になっている人々とむかいあって、推定値を使って一般市民の一人一人に納得出来るような値を提示するというのも「保物」分野の守備任務だとなれば、大変な重荷だったと思うのである。 JCO事故での、関係者や一般住民の被曝量推定という大変な作業を拝見していると実験室でのモデル実験による計算法や基礎データの検証、観測量の選択といった原理的なきれい事に終始してきた自分の世界との差を痛感した。与えられた条件が、野外観測とでもいうべき感じで原理的に納得がゆきうのは、なんと大変な作業であることかと基礎面では人体の放射線影響一つをとってもそこから何か大切な量を選んで、かつ実用面でも有用なデータを出さなければならないとい畏敬の念を持った次第である。分子レベルから個体としての人間、さらには人類全体の遺伝的影響までが守備範囲であろうか。一方では大気中での放射性物質の拡散現象の追跡もまた保物分野に入る。恐らく、原子力安全にかかわるものは、ある意味では全部「保物」かもしれない。 したがって、私などは、この分野の入たちが、大変な物知りで、しかも実務面の腕利きであることに目を付けて、何かというと原子力安全全体のことの相談相手になって貰うことが多かったと思う。 それはどの恩恵を感じ、後始末ではいつでも頼っておきながら、大変申し訳ないことがある。それは、これまで原子力分野で、色々な安全研究のプロジェクトが提案され、実施されてきたのだが、「保健物理」から提唱されて、大々的に実施されたものがどれくらいあったのかという点である。 たとえば、低線量被曝の研究の重要性は皆が認識しているが、大きな長期計画の下に組織化された研究グループがいくつも育って来ているのだろうか。 ときどき開催されるいくつかの研究会を聞かせて貰って、これらが何故日本では原子力長計の中での重点課題に取り入れられないのかと不思議に思うのである。 モニターや検出器の開発がもっと大々的に行われてもいいように思うが、原子力先進国を誇る日本で、新しい発想による保物関連の測定法の開発に、大きな予算がついたという話はあまり聞こえてこなかった。 こうした大きなプロジェクト研究が他分野から協力要請されるのもいいが、自らが要求して悪いはずはない。実は、原子力安全委員在任中に感じた心配の一つは、各機関から提出されてくる長期的な安全研究の課題がかなりの数にのぽっていたのに、「保物」の分野から出てくる課題はいつも、ささやかで、分野や機関を縦断するような提案が出てこなかったことであった。研究者や技術者が広い範囲でむらなく各機関に分散しているからだろうか。 |