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| 放射線と遺伝子の傷 近畿大学原子力研究所 武部 啓 |
1.放射線と遺伝子 放射線は遺伝子に損傷を生じさせる､ということは常識になっているが､しばしば放射線だけが遺伝子に損傷を生じさせる特別なもの､という誤解があるのではないか。それは､歴史的に､1927年に放射線が突然変異(遺伝子の変化)を生じさせることがショウジョウバエを材料に発見され､それが人為的に突然変異を生じさせた最初の発見(後にノーベル賞)であったこと､そして､放射線以外の原因で突然変異が起きることの発見まで長い年月を要したうえに､それが軍事秘密(毒ガスの実験)であったことなどによる。さらにショウジョウバエという実験材料での突然変異誘発実験の方法上の制約から､水に溶けない物質の突然変異性の研究がきわめて困難であったことも､放射線だけが遺伝子の突然変異を起こす､という概念を作らせてしまったのではないか。 1970年代になって､いわゆる環境変異原の研究が進み､食品添加物､農薬､化粧品などの成分に突然変異を生じさせる物質(環境変異原という)が多く見つかり､社会的にも大きな問題となった。その研究には放射線生物学での突然変異研究の手法が大きく寄与した。 2.突然変異の頻度は極めて低い 突然変異の頻度は､通常１遺伝子が１世代に新しく生じる頻度であらわす。それは一般に極めて低く、10-7かそれ以下である。その上､遺伝子の微細な構造が解明された現在では、遺伝子の大きさによって遺伝子あたりの突然変異頻度は異なるので､厳密には１塩基あたりで求めなければならない。遺伝子１個は少なくても数百塩基から構成されているので､１塩基あたりでは約10-10となる。 遺伝的な影響の目安となる放射線量の一つに倍加線量という概念がある。倍加線量とは、遺伝子突然変異の頻度を２倍にする放射線量であり、ショウジョウバエやマウスの実験からほぽ１グレイ(100ラド)である。この数字は１個の遺伝子当たりである。このことはヒト(生物学では種の名前はカタカナで書く)が１グレイの放射線をうけると突然変異が２倍増える、ということを意味しない。この数字は遺伝子１個当たりであるが､高等生物はどの遺伝子も一対２個で構成されている(ヒトの男のＸ染色体は１本だけなので例外)。そしてヒトではほとんどすべての遺伝子が２個とも優性遺伝子.となっている。その１方が突然変異しても､表には現れないのである。したがって遺伝子としては変異しても､多くの場合実際の遺伝的形質の変化としては現れない。 3.広島､長崎の被爆者の子供には遺伝的影響が生じていない これまで広島､長崎の被爆者の子供(被爆二世)には､調べられた限りでは遺伝的な影響はまったく現れていない。1980年に公表された１万人以上の被爆二世の遺伝的影響の調査では､何の影響も検出されなかった。ただこの調査に用いた指標の感度に疑問があるので､現在新しい調査が進行中である。おそらく再びネガティブとなろうし､もし有意の差が見られてもきわめてわずかであろう。 4.遺伝子の傷から生じるがん がん研究､特にがんが生じるメカニズムの研究は､20世紀最後の20年間にめざましい進展を遂げ､がん遺伝子とがん抑制遺伝子の段階的な突然変異の組み合わせによる､多段階発がんという考え方が確立された。すなわち､がんは遺伝子の突然変異によって生じるのである。放射線は確実な発がん要因であるとともに､物理的に線量が測定できるので､定量的な研究に適している。広島､長崎の被爆者の発がんは､厳密に記録されているとともに被爆線量の推定がかなり正確になされている。その結果､ヒトの発がんに関する研究としては､規模とデータの信頼性において､きわめて貴重な研究が続けられている。1945年の被爆以後、1950年から1990年までのがんによる死亡の記録では､被爆者は､対照区に比べて､固形がんで約4％､白血病で約50%頻度が高くなっている。その実数は､86572人の調査対照者のうち、非被爆者に比べて固形がんによる死亡は335人､白血病による死亡は83人過剰に生じている｡調査対照者全員に対してはそれぞれ約0.4%と0.1%であり､被爆者数にくらべれぱ決して大多数の人ががんや白血病になるのではないことがわかる。 5.放射線事故の人体影響 以上述べた人体影響の記録は､広島､長崎という人類史上最悪の集団被ぱくによる､再現できない貴重な資料に基づくものであり､原子力研究､利用にとって感謝をこめて参照させていただきたい。このようなデータを正しく理解していれば､チェルノブイリ事故や､東海村事故における人体影響の推定は十分な根拠に基づいて可能であろう。チェルノプイリでは､広島､長崎とは異なる特殊な条件があった。それは放射性ョードの大量放出と､それにさらされた住民の極度のヨード不足で､その結果と椎定される甲状腺がんの多発であった。それ以外には､白血病､固形がんとも､2000年までの調査では増加は確認されていない。そして広島､長崎の記録と比較して､チェルノブイリでの被ぱく線量では､白血病や因形がんが統計的に有意の差を示すほど増大しないであろうことは､十分推定できるし世界保健機関(WHO)の専門家も明言している。同じことは東海村事故についても推定でき､直接作業に従事し､不幸にもなくなられた２人の作業員と、もう一人の作業員を除いた､近くの住民の被ぱく線量は､白血病や固形がんの原因となるにはあまりにも小さいので､一切心配は不要である。このことは､事故から一週間日の10月７日に古賀佑彦先生が読売新聞に明確に述べておられた。科学技術庁での会議の席上､同様の意見を述べた私に､強い賛成意見を述べられたのが広島と長崎から出席された委員であったことも､付記しておきたい。 6.正しい理解の重要さ 以上の論議は､申すまでもなくチェルノブイリや東海村の事故を過小評価するものではない。大切なことは､科学的に正しく理解し､適切に対応することである。不必要な恐怖感をあおることは､きわめて有害であることを認識したい。その一方で､精神的な被害の大きさを的確に把握し､対応することの重要性を強調したい。チェルノプイリでは､身体的な健康被害はなくても､強制移住を主な原因とする精神的な被害は今日でもきわめて深刻であることを､私は1998年に現地で痛感した。同じことは東海村でも起きており､上述のように何の影響もないことが明白な線量しか浴びていないと推定される青年が､｢僕はもう結婚できないし子供も作れない｣とテレビ番組でなげいていた。私はせめてその人に､そんな心配は全く不要であることを伝えてほしい､とテレビ局に手紙を出した。 7.教育と研究の充実を 全国の大学で原子力関係の学科が廃止されたり、改称されたりしている現状は悲惨である。私の勤務先も例外ではなく､原子炉工学科は消滅する。 しかし日本の原子力は仮に今全発電原子炉の廃止を決めても､完全に消滅するには30年以上かかるであろう。日本は公式に北朝鮮の原子力発電所建設を支援している。中国はどんどん原子力発電を拡張している。 日本はもう原子力は教育も研究も要りません､とでも言うのか。国家のレベルでこの問題を真剣に考え､方向を決めるべき時期ではないだろうか。私は少なくとも原子力発電所を多数設置している府県の国立大学には､これから原子力関連の学科を設置して人材養成と研究推進を図るべきであることを強く訴えたい。その際は､ぜひ放射線の人体影響について研究し､教育することを進めていただきたい。 |