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| 適量の放射線は健康に良い有力な証拠 近藤宗平 |
１ 線量限度の歴史と問題点 ICRPの勧告では、線量限度の機能は、初期には、悪性でない放射線影響を防ぐことであったが､その後は､放射線による遺伝的影響とがんの発生を制限することにある(ICRP 1990年勧告 1))。線量限度は1934年に500 mSv/年、1950年に150 mSv/年、1958年に50 mSv/年、1990年に職業被ぱくに20 mSv/年；公衆被ぱくに1 mSv/年がICRPから勧告された 。 ICRPの1990年勧告 1)では、従来の線量限度 50 mSv/年は、平均余命を１年短縮しがん死確率を12％増加させる計算になるので、過大なリスクと考えて20 mSV/年に下げた。 20 mSV/年の被ぱくでは、余命短縮が0.5年、がん死確率の増加が5％と推定される 1)。これらのリスクの推定の基礎は、原爆放射線被ぱくによるがん死頻度Ｆと被ぱく量D(Gy) に関するつぎの関係式(放射線影響研究所の疫学的調査に基づくもの)によっている。 F＝a＋0.05D ； aは対照群のがん死亡頻度 （1） 年被ぱく量50 mSvでは、生涯被ぱく量が2.4 Sv となると仮定して、式（１）からがん死確率は12%となる。 公衆被ぱくの線量限度1 mSv/年のリスクを職業被ぱくのリスクと同様に計算すると、生涯被ぱく線量は0.05Svとなり、式（１）のＤにこの値を代入して、がん死確率の増加 は0.25%と推定される。 ICRP勧告は、その基礎仮定として、放射線によるがん死のリスクは被ぱく線量Ｄに直線比例すると仮定している。この仮定が正しいとして、JCO事故の周辺の住民で1 mSv被ぱくした人たちのリスクを計算してみよう。被ぱく量1 mSv によるがん死確率の増加は，式（１）を用いると、0.005%という推定になる。 0.005%のがん死確率増加は無視してよいほど小さいリスクかどうかが問題である。 東海村の住民３人は、JCOの臨界事故による健康被害に対する補償と慰謝料を求める損害賠償請求訴訟を水戸地裁に起こす予定であると新聞が報道している。 ICRPの1990年勧告に基づく線量限度は国内法に採用された。放射線の被ばく量がどんなに小さくても､被ぱくしたらそれに基づくリスクはゼロでないとICRP勧告は提唱するのだから、JCO事故で被ぱくした住民が健康被害に対する損害賠償請求訴訟をするとしても無理からないことと考えざるをえない。 ICRPの放射線防護に関する勧告は、放射線のリスクは被ぱく量に直線比例するもので、放射線はどんなに微量でも危険であるという基本仮定に基づいている。この基本仮定は、実際の低線量被ぱく集団の疫学的健康調査結果とは一致しない場合が少なくない。すなわち、放射線は普通より少し多く浴びても健康に悪影響を与えるとは限らないという疫学的調査結果がかなり報告されている。 しかし、これらは、低線量の影響が健康に悪いことはないという確証ではない、とICRPや米国のNCRP（National Council on Radiation Protection and Measurements; NCRP Report N0.136; 2001）2）は判定し、放射線のリスクは線量に直線比例し、しきい値はないという仮説を採用している。 以上のような情勢の中で、昨年と今年、「Ｘ線またはγ線を毎年少しずつ長期間にわたって浴びた人の死亡率は自然放射線以外の人工放射線を全く浴びない人より有意に低い」という疫学的調査結果が英国と米国で報告された｡これは､「放射線はどんなに微量でも毒だ」という考えが世界的に一般に普及している現状に対して、画期的反論の根拠を与えるものである。本講演では、この２つの報告の概要を紹介し､放射線防護対策の問題点に関して、根本的視点から再検討を試みる。 ２ 適量の放射線が英国放射線科医の寿命をのぱした 論文’100 years of observation on the British radiologists: mortality from cancer and other causes 1897-1997’by A Berrington，SC Darby，HA Weiss and R Doll は2001年６月発表された3）。これは放射線の健康影響に関する論文としては多分最重要なものの１つとして今後長く引用されると思わる。この論文には、 1897-1997年間の100年間にわたって、英国放射線科医2698人の死亡率と、放射線を浴びなかった一般の英国男性、ソーシヤルクラス１（最上クラス）の男性、または一般臨床医男性の死亡率を比較したものである。 放射線科医の死亡率と参照群の死亡率の比較：SMRの定義 男性放射線科医の観察死亡数（O）と放射線を浴びない参照群（一般男性、最上クラスの男性、または一般臨床医男性）の死亡率から計算した期待死亡数（E）の比O／EをSMR （standardized mortality ratio:標準化死亡比）とよぷ。Ｅは次式で求める: E = n1P1 +n2P2＋n3P3+ ------------- + nkPk （2） ここに、niは放射線科医集団のｉ番目の年令階級の人数、Piは参照集団のｉ番目の年令階級の死亡率､ｋは調査集団で採用した年令階級数である｡SMRが１より大きいか小さいかで、放射線科医の死亡率が参照群より高いか低いか判断する。 ２・１ 初期（1897〜1920に最初の登録）の放射線科医のSMR 3） この時期はＸ線発見直後の時期で、放射線防護の規制が全くなかった時代であり、放射線科医は臨床の現場で毎年1GyくらいＸ線を被ぱくし、退職するまでの生涯の被ぱく総線量は約20Gyに達したろうと推定されている。 表１に初期放射線科医の観察死亡数と期待死亡数の比SMRが、死因の違いによってどのように変るかを示す。  表１によれば、初期放射線科医のがん死亡率は、一般臨床医の1.75倍、最上クラスの1.45倍で、いずれも統計的に有意に高い。一般人と比べても、有意の違いではないが、 放射線科医のがん死亡率は高い。これらの事実は、初期放射線科医は、臨床現場で、多量のＸ線を毎日のように被ぱくしたためであることは間違いない。 表１によれば、がん以外の原因による死亡では、放射線科医の死亡率は、一般臨床医の死亡率の0.86倍で､これは統計的に有意の減少である｡一般人や最上クラス人に比べても、放射線科医のがん以外の死亡率は、有意の違いではないが低い。すなわち、がん以外の原因による死亡に対しては、放射線科医が浴びた大量のＸ線は、死亡を防ぐ健康増進効果があったことを示唆する。 全原因による死亡では､放射線科医の死亡率は一般臨床医とほとんど変わらない（表１）。これは、死亡の20％ががん死であるから、がん以外の死亡に対する放射線の死亡抑制効果が、Ｘ線のがん死促逆効果を相殺したためと考えられる。 ２・２ 中期の英国放射線科医の死亡率と参照群の死亡率の比較 3） 1920年に、英国ではＸ線安全委員会が設立された。これにより、1921年以降では放射線科医の被ぱく量が激減した。この結果、中期（1921-1954）に最初の登録をした放射線科医の健康は向上した。 表２に示すように、がんによる死亡では、放射線科医の死亡率は、一般臨床医の死亡率に比べて、中期前半（1921-1935）で1.24倍、中期後半（1936-1954）では1.12倍である。これらの少しの死亡率過剰は、統計的には有意でない。この中期放射線科医の生涯（20年）被ぱく量は中期前半の医師で3.8Gy、中期後半の医師で1.25Gy と推定されている。  表２ 中期（1921-1954）放射線科医集団の観察死亡数Ｏと参照群の期待死亡数Ｅとの比SMR 3） ２・３ 後期の英国放射線科医の死亡率と参照群の死亡率の比較 3） 後期（1955-1979）に最初の登録をした放射線科医の健康向上はめざましい。表３から明らかなように、全原因による死亡率では、放射線科医は、一般臨床医、最上クラス男性、一般の男性に比べて、31%から50%も低く、これは統計的に有意の低下である。がん死亡率でも、放射線科医の値は何れの参照群の値より低い（表３）。後期放射線科医の生涯（20年）被ぱく量は約0.1Gyで、年間約5 mGyと推定されている3）。 表３は、毎年約5 mGy のX,γ線を停年退職するまで浴び続けた放射線科医では、X、γ線を浴びない一般医師よりも、死亡率が有意に減ったことを意味する。すなわち、人工放射線を全く浴びないより、少しは浴びた方が健康に良いことを示す有力な疫学的証拠がえられたことになる。 しかし、原著者Berringtonら3）は、この調査結果は､少なくとも一部はhealthy worker effect（より健康な作業者が調査集団に選ばれるための偏り効果）によるだろうと述べている。  表３ 後期（1955-1979）放射線科医集団の観察死亡数Ｏと参照群の期待死亡数Ｅの比SMR 3） ３ 米国の原子力船修理作業者は放射線の適量被ぱくで健康が増進した 5） 米国では、原子力潜水艦・原子力空母などの原子力船が多数使用されている。原子力船は定期的にオーバホールその他の修理が必要である｡この修理に従事する作業者（造船工、機械工、電気工、溶接工など多種多様の専門工）は、作業中に少量の放射線を被ぱくする。被ぱくはほとんどがコバルト60（これは船に搭載されている原子炉から放出される中性子の被ぱくで、炉と周辺船体部の鋼材内のコバルトが放射性同位体に変換したもの）からのγ線である。被ぱく量は、初期にはフィルムバッジ、1976年以後は熱ルミネッセンス線量計を用いて測定された。被ぱく放射線が単純なγ線であり、被ぱく量測定が信頼性の高い方法で実施された点は、この被ぱく集団の資料の信頼性を高めている重要な要素である。 この被ぱく作業者の健康調査は、米国エネルギー省の要請で、ジョーンズホプキンス大学疫学講座G.M.Matanoski教授が責任者となって行われた。その最終報告は1991年に提出された4）。 しかし、報告書の内容は科学雑誌にまだ発表されていない。この調査に対する査察委員会の委員であったJ.R.Cameronは、この報告書を重視し、概要を原稿にまとめて、科学誌に投稿の準備をしている 5）。本稿は後者に基づいて概要を述べる。 ３・１ 放射線の被ぱく量 原子力船修理作業は米国の８箇所の造船所でなされた。このうち調査された６箇所の公立の造船所の作業者の年間被ぱく量の総括資料を表４に示す。被ぱく量の中央値は年間0.28cGyで、平均値は0.76cGyである（表４）。  表４ 放射線被ぱく作業者集団の年間被ぱく量に関する資料 4-5） ３・２ 原子力船修理に従事した被ぱく集団に対する対照集団の選定 この調査の特徴の１つは、被ぱく集団（38220人）と比べるための対照集団は、全米にある「原子力船の修理をしない造船所」に勤務する造船工の大集団（約60万人）から、 年齢階級分布など諸条件が被ぱく集団と合致するように、32510人が選ぱれた。 ３・３ 被ぱく集団と対照集団の全原因死亡率の比較 5） 原子力船修理に従事した被ぱく作業者群と原子力船修理には全く従事しなかった対照作業者群の間で、全原因による死亡率を比較した調査結果を表５に示す。調査した人数は対照群が32510人、O.5cSV以下の被ぱく群が10348人、0.5cSV以上の群が27872人である。  表５ 原子力船修理に従事した被ぱく群と対照群の全原因死亡率の比較 4-5） 「人・年」は作業者の人数と作業者が仕事に従事していた期間の積を意味する。表５の調査集団各群の死亡数（Ｏ）に対応して、全米の一般白人男性における全原因死亡期待数（E）を計算して、O:Eの比からSMR（標準化死亡比）を求めた（計算法は２節の式（２）とその後の記述参照）。表５にしめすように、対照群のSMRに比べると、0.5cSV以下の被ばく群のSMRは19%小さく、0.5cSV以上の被ぱく群のSMRは24％小さく、両者は統計的に有意の減少である｡すなわち、γ線を毎年少しずつ浴びて10数年間に0.5cSV以下または0.5cSv以上の被ぱくに達した作業者群では、γ線を浴びなかった対照作業者群より、健康が増進し死亡率が有意に下がった。0.5cSV以上の被ぱく群を、３亜群、0.5-1cSV ，1-5cSVおよび5cSV以上、に分けて比べると、死亡率はこの順に減少傾向を示した（表５）。 ３・４ 被ぱく集団と対照集団のがん死亡率の比較 5） 表６に示すように、全がん死亡では、O.5cSV以上被ぱく作業者集団のがん死亡率は対照集団の死亡率より17％少なく、これは統計学的に有意の減少である。  表６ 原子力船修理による被ぱく作業者群と対照作業者群のがん死亡率の比較 4-5） ４ 放射線科医と原子力船修理工における被ぱく条件と死亡率低下数値の類似性 英国の放射線科医として1955-1979年に最初の登録をした集団（以下”放射線科医”と略称）と、米国で原子力船の修理に従事し0.5cSV以上被ぱくした造船所作業者集団（以下”原子力船修理工”と略称）の被ぱく条件と対照群に比べての死亡率低下数値をまとめると表７のようになる。 放射線科医群では、がんまたは全原因による死亡率が、被ぱくしなかった一般臨床医師より、29%または32%低くかった（表７）。原子力船修理工群では、がんまたは全原因による死亡率が、被ぱくしなかった対照作業者群より、17%または24%低かった（表7）。すなわち、似たような低線量率のＸまたはγ線を慢性被ぱくした（表７）２つの集団で 、数値的に同程度に放射線の健康増進効果が起こった。これは、死亡率の減少が２つ集団で偶然に同様に起こったのではなくて、放射線の健康増進効果が実際に被ぱくした人に現れた証拠であると考えるほうが自然である。すなわち、放射線は自然放射線以外を全く浴びないより、人工放射線を少し浴びた方が健康に良いという有力な科学的証拠がえられた。  表７ 放射線科医と原子力船修理工の被ぱく条件と死亡率低下数値の比較 ５ むすぴ 年間被ぱく量3〜5mGyで10〜20年間の慢性被ぱくは健康によいという有力な証拠がえられた。従って、公衆被ぱくの線量限度1mSv／年は、危険がないどころか健康によいことになり、これを線量限度として公衆の被ぱくを規制することは不必要で倫理に反する。この結論は現行の放射線防護体系の根本的再検討が必要であることを意味する。 参考文献 １）国際放射線防護委員会の1990年勧告、日本アイソトープ協会、丸善、平成3年。 ２）Evaluation of the Linea-Nonthreshold Dose-Response Model for lonizing Radiation，NCRP Report N0. 136 : Nationa1 Council on Radiation Protection and Measurements，Bethesda， Maryland， 2001. 3）Berrington，A.et al: J.Radiol・74，507（2001） 4）Matanoski，G.: Health effects of low-level radiation in Final report，471 pp. Baltimore，MD，DOE-AC02-79EV 10095.lnformat ion Service， Springfield， virginia.shipyard workers.National Technical 5）Sponsler，R.and Cameron，J｡R.: Nuclear shipyard worker study（1980-1988）:a large cohort exposed to low dose-rate gamma radiation. （私信） |